休学して卒業を先送りした就職活動中の大学生キム・ヒョンスさん(28、仮名)は、毎日午後7時から翌日午前3時までビヤホールでアルバイトをしている。昼は英語塾に通い就職準備の勉強もする計画だったが、仕事で疲れてしまうため午後に起きるのが常だ。最低賃金にも満たない月110万ウォン(約10万円)の給料で、他の仕事を見つけるのも難しいため仕事を続けている。彼は「それでも両親のスネをかじらずに済んでいるので良い方」と話した。
最近6年間、飲食業で働く40代の就業者の比重が減った反面、15～29歳の青年層の比重は大幅に増えたことが分かった。特に飲食業で働く青年層10人に4人は最低賃金も受け取れずにいるという調査結果が出た。
5日、韓国労働研究院のチョン・ヒョンサン研究員が出した報告書「食堂および酒場業の産業特性と雇用構造変化」によれば、飲食業就業者に占める青年層の比重は、2008年の12.9％から2014年には23.5％に増えた反面、40代の就業者比重は35％から23.5％に減った。チョン研究員は「かつて食堂で働く人は40～50代の女性が主だったが、最近では青年層に対する雇用吸収力が高まっている」と説明した。
飲食業の就業者数は2014年基準で200万2千人で、2008年(183万9千人)に比べ16万3千人増えた。従業員の地位別で見れば、臨時職の比重が2008年の28％から2014年には37.1％に9.1％pも増えた。同じ期間に常用職は10％から12.2％に2.2％の増加に終わった。特に青年層の就業者の場合、5人に4人の割合で臨時・日雇いだった。また、自営業者については、雇用従業員を置かない零細自営業者の比重が20.4％から14.3％に減少した。報告書は「最近の景気低迷で零細自営業者が減り、コーヒー専門店などのフランチャイズ加盟店を中心に臨時や日雇いが増えたため」と分析した。
飲食業従事者の月平均給与は122万ウォン(2014年基準)で、2008年(110万ウォン)より12万ウォン程度増えた。しかし、青年層は他の年齢帯とは異なり、月平均給与が減る傾向にある。青年層就業者の2008年の月平均給与は104万ウォンだったが、2014年には月93万ウォンに減った。2014年基準で青年層就業者の40.2％は最低賃金も受け取れない状況だった。チョン研究員は「フランチャイズ加盟店など飲食業の規模が大きくなるほど質の悪い働き口が増えている」と分析した。
訳J.S(1196字)
