韓国人の子世代のうち10人中5人は父親の職業階層より上昇したが、これを認識している韓国人は10人中3.8人にとどまっているという研究結果が出た。最近の韓国社会の階層構造固定化傾向のために、階層の上昇に対する否定的な認識が広がったためと解釈された。
5日、チョン・ヘシク(韓国保健社会研究院研究委員)、ペク・スンホ(カトリック大学教授)の研究チームが、最近韓国政策学会の学術大会で発表した論文「社会移動水準の国際比較と政策的含意」によると、韓国では子世代全体のうち半分の50%程度が、父親世代よりも職業階層が上昇移動したことが分かった。 分析対象7カ国のうち、最も高い数値だ。続いてフィンランド45.4%、フランス44.9%、デンマーク44.6%、米国41.7%、ドイツ38.8%、日本26.1%と集計された。
しかし、「本人の職業階層は父親の職業階層に比べてどう思うか」という問いに対し「非常に高い」や「高い」と回答した韓国人は全体の37.7%で、10人中約3.8人に過ぎなかった。父親よりも上昇移動したと答えた割合は、フランスが53.3%で最も高く、次いでフィンランド48.2%、デンマーク46.8%、米国45.8%、ドイツ39.9%、日本22.2%の順だった。
結果を見ると、たいていの国では階層が上昇したと認識する人の比率は、実際に上昇した割合よりも若干高いか同等だったが、韓国では実際より認識の割合が低いことがわかる。そのギャップも10%ポイント以上開いている。これについて研究チームは、「産業化過程で高い社会移動を経験し、階層上昇に対する期待値が高い韓国人は、今日の階層構造固定化傾向に直面し階層上昇に対する否定的な認識が大きく広がったため」と解釈した。
研究チームは職業階層を「専門管理職、準専門管理職、小商工人、一般熟練職、低熟練職」の5職群に分類し、国際社会調査(ISSP)の2009年度の社会不平等の資料をもとに7カ国の階層移動を分析した。チョン・ヘシク研究委員は「統計庁の最近の社会調査でも階層移動(上昇)に対する認識が急激に低下しているという事実を別途確認できた」とし、「これは韓国社会への警告であり、機会の不平等を解消するための教育政策とともに、結果の不平等を修正するための社会政策的努力を並行する必要がある」と話した。
韓国語原文入力:2016-09-05 22:08