2040世代(20~40代、1967~1996年生まれ)は最年少と最年長の年令格差が29歳にもなる集団だが、「不安の共有」という同質性でくくることができる。20~40代を連結する「社会史的事件」は1997年のIMF危機で、これは既存の韓国社会を支えて来た経済成長・産業化と断絶する結節点を成す。1990年代後半に経済活動の一歩を踏み出した当時の20代の社会初年生は、救済金融危機の直撃弾を受けた。彼らは企業倒産と急増する失業率で労働市場進入自体が容易でなく、以前の世代が享受してきた雇用安定性の果実も味わうことができなかった。さらに2000年代初盤にはカード大乱、不動産価格高騰の犠牲となった。
救済金融危機から始まった大規模企業調整と雇用の柔軟化は正社員と非正社員の差別深化、資産の不均衡、社会的両極化をもたらしたが、これは最近青年たちが経験している「ヘル朝鮮」の矛盾につながる。 2040世代は競争と不安が慢性的に内在化された世代という点で、共通点を持つ。
2040世代はイシューに対する敏感度が高いということも特徴だ。ハンギョレ経済社会研究院のハン・グィヨン社会調査センター長は「先に政権交替・民主化に関心が高かった“386世代”と違って、2040世代は生活政治に対する需要が多く政府の政策方向に対する関心が高くて、これによる結集力もある。変化の核心層と見られる理由だ」と説明した。
韓国語原文入力:2016-03-07 21:16
https://www.hani.co.kr/arti/politics/politics_general/733801.html 訳A.K