東京の国立競技場周辺に設置された五輪の造形物＝東京/AP・聯合ニュース
日本内外で7月に予定された東京五輪開催の懐疑論が急速に広がっているなかで、日本のマスコミが五輪開催の可否を根本的に再検討すべきと促した。
東京新聞は25日付の社説で「新型コロナウイルス感染症が拡大する中、（東京五輪）開催に反対する世論が強まっている」として「政府や東京都、大会組織委員会は開催の可否を根本的に問い直すべきだ」と主張した。
同紙は「一月に共同通信が行った世論調査では『開催するべき』は約14％」だとし「11都府県が二度目の緊急事態下にある。全国の一日の死者が百人超に達する日もあり、一年延期を決めた昨年三月より状況は悪い」と強調した。また「一般市民へのワクチン接種開始も五月ごろとされ、国民の大会不安は当然である」と強調した。
このような理由で同紙は「感染状況に応じた縮小案や中止案について検討し、（政府が）どの案を選ぶか丁寧に説明するべきだ」と伝えた。それと共に「聖火リレーの開始は3月25日。それに間に合うよう方針を国内外に説明し、理解を得ようとするなら、残り時間は少ない」と付け加えた。
キム・ソヨン記者 (お問い合わせ japan@hani.co.kr )
https://www.hani.co.kr/arti/international/japan/980210.html韓国語原文入力:2021-01-25 16:00
訳J.S
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