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現代経済研究院が最近の国内外の未来分析資料などをもとに25日に発表した「2017グローバル10大トレンド」//ハンギョレ新聞社

　来年は有線・無線ネットワークを活用したアプリケーションなどデジタル財貨が大量に取引される「デジタルトレード時代」が到来し、中国産の高付加価値製品が世界を席巻する「レッドチェーン、レッドウェーブ」(Red Chain、Red Wave)の波が本格化する見通しだ。

　現代経済研究院が最近、国内外の未来分析資料などをもとに25日に発表した「2017グローバル10大トレンド」によると、3Dプリント設計図の注文、スマートフォンのアプリ購入、ネットフリックスドラマのダウンロード、外国有名大学の講義の受講など、無形のデジタル財貨・サービスが国際的に取引される「デジタルトレード」が来年は大幅に増加するものとみられる。報告書は、「来年世界のデータ転送量は2005年に比べて100倍以上増加した1秒あたり500テラバイトを突破し、デジタルプラットフォームの拡散とともに取引費用の減少や消費者の選択権拡大のような便益に支えられ、デジタルトレードが巨大な流れを形成するだろう」と見通した。

　高付加価値を創出している中国産中間財のサプライチェーンが拡大され、グローバル市場で中国産製品の影響力が拡大する「レッドチェーン、レッドウェーブ」も注目される流れとして浮上する見込みだ。報告書は「最近中国は製造業の技術競争力が向上し、輸入に依存していた部品・中間財を国産化して研究開発・デザインまで自国の完結型バリューチェーンを加速化している」と述べた。

　原油などのエネルギー価格が傾向的に反騰する「エネルギー・リバウンド(Rebound)」も予測される。産油国の原油減産合意に加え、ドナルド・トランプ米大統領当選者の気候変動枠組み条約不参加の示唆により化石エネルギーの需要が増加し、価格上昇が続くという観測だ。

　研究院はこの他、新たに注目されるトレンドとして、急成長しているインドなどを中心に、アジア新興国消費市場に対する関心が再び浮上する「アジア回帰」、世界貿易増加率が世界経済成長率を上回る「世界貿易の正常復帰」、フランス、ドイツ、オランダなど欧州連合(EU)の主要国の選挙スケジュールの中で欧州連合脱退問題が拡散する「ネクスト・エグジット」(Next Exit)、第4次産業革命の主要技術での飛躍的な進歩が起こる「4次産業革命を超えて」などを挙げた。