主な暗号貨幣(仮想通貨)の価格が2日、前日より30％前後下がり、再び暴落した。代表的暗号貨幣であるビットコインは、取引場中に850万ウォンまで下がり、1月初めの2600万ウォンに肉迫した頃に比べ3分の1に墜落した。イドリウムは1月の最高額に比べ半額になり、リップルは5分の1近くに暴落した。かつて憂慮された理由なき暴騰に続く暴落が、現実となって現れたのだ。暗号貨幣は、価格変動を説明する方法がなく、価格変動幅もあまりに大きいため、決して合理的な投資対象にはなりえないということが、これで一層明らかになった。
韓国政府が1月から取引実名制の導入などで規制を強化した影響もなくはないが、価格下落は韓国だけで起きることではない。多くの暗号貨幣が新たに市場に出ているが、取引の透明性は低く、取引所ハッキング事件が起きるなど、投資家を不安にさせた事件が多かった。日本の取引所「コインチェック」は先月26日にハッキングされて、580億円分の暗号貨幣を盗まれた。2014年の「マウントゴックス」ハッキング事故以上に被害規模が大きかった。韓国でも昨年、「ピッソム」がハッキングに遭って、顧客の個人情報とアカウント情報が大量流出したことがある。
世界各国は投資家を犯罪から保護するための規制と対応措置に乗り出している。米国証券取引委員会(SEC)は、アライズバンクが昨年11月と先月に暗号貨幣の公開(ICO)を通じて集めた6億ドルを投資家に返させた。ビザカードと提携したなどの嘘で投資家をだましたという理由からだ。米国商品先物取引委員会(CFTC)は、取引所「ビットフィネックスと仮想貨幣業者「テザー」に対する調査に入った。投資家に別の暗号貨幣を「テザー」コインに変えて投資するよう誘導する方式で相場を操縦した疑いを受けている。調査の結果によっては市場に大きな影響を及ぼす恐れがある。
暗号貨幣は、ブロックチェーン技術を適用して注目されているが、使途が立証されないままに投機的取引の対象になっている。その周辺で各種の犯罪が横行する。ノーベル賞受賞者ロバート・シラー教授など投機とバブル研究の権威者は後遺症を警告し、世界各国の政府は取引規制を強化している。最近ではフェイスブックが金融詐欺を阻むとして暗号貨幣関連広告を禁止した。取引参加者の慎重な態度を繰り返し望む。
訳J.S
