「嫌韓」発言で物議醸したＤＨＣ元会長、今度は「ライバル社トップの顔が在日」
「トップが純粋な日本人なのは大和心だけ」
「外国人は日本人の気持ちを理解できない」
「嫌韓」発言で物議を醸し、韓国市場から撤退した日本の化粧品大手DHCの元会長が新たに設立した通信販売会社のホームページで、再び差別を助長する発言を堂々と載せ、波紋を広げている。
吉田嘉明元DHC会長は21日、通信販売会社「大和心」のホームページに「大和心宣言」という題名の文を載せ「大手総合通販で、トップが純粋な日本人なのは、大和心だけのようだ」と主張した。大和心は吉田元会長が昨年7月に新しく立ち上げた通信販売会社で、今月ホームページを開設した。
吉田元会長はライバル会社の代表らの名前を取り上げ、差別を助長する発言を続けた。日本最大の通信販売会社「アマゾンジャパン」の社長が中国人だと主張したのに続き、また別の大手総合通販「楽天」の会長は「お顔の特徴から、しばしば在日（在日韓国・朝鮮人）の疑いがかけられているが、自ら頑なに否定しているので、あなたご自身で判断してください」と主張した。
吉田元会長は「ヨドバシカメラの社長藤澤さんも、ヤフージャパンの社長川邊さんも、『在日通名大全』によると、100%の朝鮮系とされています」とし、「元々は外国人の方に、日本人の心が理解できるでしょうか。疑問です」と付け加えた。しかし吉田元会長は文でライバル社のトップらの出身を推測した自分の主張の客観的な根拠を示さなかった。
また吉田元会長は「大和心は、日本が再び強く美しい国になることを心より念願しています」とし、「日本と敵対している国（中国・ロシア・北朝鮮）の製品、生鮮食品及びその加工品は、一切取り扱いません」と明らかにした。「強く美しい国」は日本の極右勢力の政治家たちと支持者たちが主に使う表現として知られる。故安倍晋三元首相も2006年9月に首相に就任し、「美しい国づくり」をスローガンに掲げた。
毎日新聞の29日付の報道によると、大和心はホームページに差別を助長する文を載せた意図について「現時点では回答を差し控える」とコメントした。
吉田元会長が差別を助長する発言をしたのは、今回が初めてではない。吉田元会長は2020年11月にもDHCホームページに健康補助食品競争会社のサントリーを狙って「サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員コリアン(韓国・朝鮮)系日本人だ。そのため、ネットでチョントリーと揶揄されているようです」と主張した。チョントリーは在日韓国・朝鮮人などを蔑む表現である「チョン」にサントリーの「トリー」を合わせたものとみられる。吉田元会長はさらに「DHCは（広告に）起用タレントを始め、すべてが純粋な日本人です」と付け加えた。
DHCは吉田元会長の嫌韓発言が物議を醸すと、特別な説明や公式謝罪なしに吉田元会長名義の文を全て削除した。当時、DHCは主要取引先であり日本最大の流通会社「イオン」だけに非を認めたという。その後、2021年9月に韓国市場からも撤退し、1月にオリックスに売却された。
訳H.J
