hankyoreh

DHCブランド紹介イメージ=DHCホームページより//ハンギョレ新聞社

　日本の化粧品大手DHCの吉田嘉明会長が在日コリアンを差別する文章をアップし、物議を醸している。DHCの差別助長発言は今回が初めてではない。

　16日にDHCオンライン販売サイトを確認すると、吉田会長が先月発表した「ヤケクソくじについて」と題する記事に、健康補助食品のライバル、サントリーと自社を比較し、「サントリーのCMに起用されているタレントはどういうわけかほぼ全員がコリアン系の日本人」と記されている。彼は続いて在日コリアンに対する差別語とサントリーの社名の合成語を使用し、両者を揶揄している。

　また「DHCは起用タレントをはじめ、すべてが純粋な日本企業」と述べている。

ツイッターには「#差別企業DHCの商品は買いません」というハッシュタグをつけた抗議文が相次いで登場=ツイッターより//ハンギョレ新聞社

　DHC会長がこのように差別を助長する文章をホームページに掲載したことが知られると、批判が広がった。この日、ツイッターには「#差別企業DHCの商品は買いません」とのハッシュタグをつけた抗議文が相次いだ。

　昨年は、同社の子会社「DHCテレビ」に出演した極右の人物が韓国の日本製品不買運動について「(韓国は)熱しやすく冷めやすいので、日本がわいわい言うんじゃなくて静かに見ている（のが一番いい）」と嘲笑する発言を行っている。インターネットメディア「BuzzFeed JAPAN」の報道によると、吉田会長は2016年2月、ホームページの会社紹介コーナーに掲載したメッセージで、在日コリアンを「似非日本人」と述べ、「母国に帰っていただきましょう」と書いている。