ドナルド・トランプ米大統領が24日(現地時間)、金正恩(キム・ジョンウン)北朝鮮国務委員長との2回目の朝米首脳会談開催を既定事実化し「場所と時期に関して間もなく発表するだろう」と明らかにしたことにより、両首脳がいつ、どこで再び向かい合って座るのかに関心が集まっている。
2回目の朝米首脳会談の時期と場所は、朝鮮半島終戦宣言まで一気になされるかという問題と連動して決定されると見られる。大統領府関係者がこの日、記者団に「韓米首脳会談で終戦宣言、そして2回目の朝米首脳会談の場所と時期について、両首脳の間で深い議論がなされた」と話した点もこのような観測を後押しする。
朝米間の協議が順調に進んだ場合、まず考えられる今後のシナリオは、ポンペオ米国務長官の4回目の平壌訪問→2回目の朝米首脳会談→南北米または、南北米中による終戦宣言だ。文在寅(ムン・ジェイン)大統領と金正恩委員長の18~20日の3回目の南北首脳会談とこの日の韓米首脳会談を経て、韓国、北朝鮮、米国の三首脳が出した肯定的反応と実務級接触の動きの速度を見れば、10月に2回目の朝米首脳会談が開かれる可能性が提起される。トランプ大統領としては、11月6日の米中間選挙以前に北朝鮮核問題の解決を外交的成果として浮上させられるという点も「10月朝米首脳会談」の展望を後押しする要因だ。トランプ大統領は最近「ロシアスキャンダル」捜査とホワイトハウスの混沌を明らかにしたボブ・ウッドワードの書籍出版、ブレット・カバノー最高裁判事指名者の過去の性的暴力スキャンダル疑惑などで政治的守勢に追い込まれている。
10月に朝米首脳会談を行なう場合、まず考慮できる会談場所は米国ワシントンやトランプ大統領の別荘であるフロリダ州のマールアラーゴ・リゾートだ。トランプ大統領は6・12シンガポール朝米首脳会談の時「金正恩委員長をホワイトハウスに招くか」という記者の質問に「イエス」と答えたことがある。北朝鮮の最高指導者を初めて米国に呼び入れて、確実な非核化措置をより具体的に引き出すことができるならば、そこへ文在寅大統領まで参加し、南北米3者による終戦宣言をする方案も想像できる。ただし、この場合には金委員長の長距離移動問題と米国での警護・儀式問題を1カ月以内に解決することには無理がある可能性がある。金委員長を米国の居間に呼び入れることに対する米行政府内の意見と世論も変動の要因となる。
朝米首脳会談と同時に、朝鮮半島終戦宣言まで行なう図を描いてみるならば、米国以外の場所が考慮されるかもしれない。朝鮮戦争の当事者である朝鮮半島がまず思い浮かぶ場所だ。特に、65年前に停戦宣言がなされた板門店で終戦宣言がなされるならば、歴史的象徴性が最大化されうる。地理的にも南北米、または南北米中の首脳が共に終戦宣言をする上で好適な場所だ。板門店は、1回目の朝米首脳会談の時もトランプ大統領が「板門店はどうか」として会談地として一度関心を示した所でもある。北朝鮮が米国内の懐疑論を静めることができる水準の“熱い”非核化措置を出すことができるならば、トランプ大統領が北朝鮮の首都平壌に自ら飛んで行き、度量の大きい姿を見せる策も一つの選択肢になりうる。
これと関連して大統領府関係者は、記者団が「朝米首脳会談の場所と時期を文大統領とトランプ大統領が深く議論したというのは、南北米首脳会談も念頭に置いてのことか」と尋ねると、「申し上げかねる」と答えた。平壌や板門店での開催方案は、トランプ大統領が「韓国、北朝鮮の助演に転落しかねない」という参謀の否定的意見を跳び越えられるかがカギだ。
1回目の時のように、今回も米国や朝鮮半島ではない第3の場所に落ち着く可能性もある。トランプ大統領は24日、文大統領との首脳会談で、2回目の朝米首脳会談と関連して「前回と似たフォーマットになるだろうが、他の場所になる可能性が極めて高い」と話した。シンガポールではないまた別の第3の場所になるだろうという意味とみられる。北朝鮮と米国が核交渉を行い「ジュネーブ合意」を導き出したスイスのジュネーブ、またはポンペオ国務長官が北朝鮮にスティーブン・ビーガン国務省対北朝鮮政策特別代表との交渉を提案で目星をつけたオーストリアのウィーンなどが候補地になりうる。これらはすべて中立的イメージを持っている。
終戦宣言を米国の中間選挙以後にするならば、11月中旬以後に開かれる多国間首脳会議も契機になりうる。11月には17~18日にパプアニューギニアでアジア太平洋経済協力体(APEC)首脳会議が開かれ、30日からはアルゼンチンで主要20カ国(G20)首脳会議が開かれる。ただし、トランプ大統領はアジア太平洋経済協力体首脳会議には参加しないと明らかにしている。