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　韓国大企業で仕事をする職員の平均勤続年数が10年内外に過ぎないことが調査された。 30大財閥グループの間でも職員の平均勤続年数と賃金がそれぞれ最大3倍と2倍の差異が生じた。

　企業経営成果評価サイト CEOスコア(代表パク・ジュグン)は31日、国内500大企業の中で財務資料比較が可能な366社を調査した結果、昨年の職員平均勤続年数は10.3年で、平均年俸は5980万ウォンと現れたと発表した。 これは一年前に比べて勤続年数は0.1年(1%),平均賃金は370万ウォン(6.6%)増えた結果だ。

　30大グループに属する168社の平均勤続年数は9.4年、賃金は6090万ウォンだった。 500大企業に比較すれば勤続年数は0.9年短く、平均賃金は110万ウォン多かった。 30大グループの平均勤続年数は一年前に比べて0.1年短くなり、平均賃金は7.7%増えていた。 結局、賃金は一般大企業より少し高いが、会社を早期に辞めなければならず、雇用不安がますます激化する財閥企業会社員の憂鬱な現実を見せている。

　30大グループ別に見れば、大宇造船海洋が平均勤続年数16.9年、平均賃金7700万ウォンで共に1位を占めた。 反面、CJは勤続年数が5.6年で最も短かった。 また、永豊(ヨンプン)は賃金が3830万ウォンで最も少なかった。 大宇造船海洋の勤続年数はCJの3倍、賃金は永豊の2倍に達した。

　5大グループの中では、現代自動車の勤続期間が10.4年で最も長かった。 次いでSK 10.3年、三星(サムスン)9.1年、ロッテ8.3年、LG 7.9年の順であった。 賃金もやはり現代自動車グループが7310万ウォンで最も多く、次いでSK 7240万ウォン、三星 7040万ウォン、LG 5840万ウォン、ロッテ 4590万ウォンの順であった。

　韓国大企業職員の平均勤続年数が9～10年にとどまっているのは、先進国企業らに比べてとても短いという指摘が多い。 ミーレは世界プレミアム級厨房家電市場で1位を占めているドイツの業者だ。 ミーレの韓国法人であるミーレコリアのアン・キュムン代表は「ミーレはドイツの代表的な隠れたチャンピオン企業で、職員1万6000人中 20年以上勤務者が1万人を越えており、離職率が0.68%に過ぎない。 徹底した徒弟教育システムを通じて熟練技術者を養成しているが、2～3代あるいは4代家族が一緒に勤めている職員も多い」と話した。

　企業別平均勤続年数はSNT重工業(21.6年),カプロ(21.2年),韓国フランジ工業(20.5年)の順に長かった。 平均年俸は野村金融投資韓国法人(1億4000万ウォン),SKテレコム(9800万ウォン),韓国証券金融とKB投資証券(それぞれ9600万ウォン)の順だ。 国内最大企業である三星電子の勤続年数は9年で201位、年俸は7000万ウォンで103位に終わった。 男女別には男子の勤続年数が10.9年で、女子の6.7年と大きな格差を見せた。

クァク・ジョンス先任記者 jskwak＠hani.co.kr