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ゲッティイメージバンク//ハンギョレ新聞社

　このところソウル市江南（カンナム）で青少年らが相次いで自ら命を絶ち、10代の青少年のメンタルヘルスを専門的・体系的に管理すべきだという指摘が出ている。特に10代の自殺率が1年間で10％も増加し、懸念の声が上がっている。

　18日に調べた統計庁の「2021年死亡原因統計」によると、自殺率（人口10万人当たりの自殺死亡者数）の増加幅は、10代（10.1％）が最も目立った。10代の自殺率は、2020年の6.5人から2021年には7.1人に増えた。2019年（5.9人）に比べると20.3％増。2019年基準の経済協力開発機構（OECD）の青少年の自殺率は6.4人だ。

　専門家らは、新型コロナウイルス感染症の長期化で青少年のうつ・孤立感が激しくなるにつれ、今後自殺を試みる青少年が増える可能性があり、積極的な予防対策が必要だと指摘する。実際、昨年6月の健康保険審査評価院の「うつ病診療患者統計」によると、2021年のうつ病診療患者は93万3481人で、2020年（84万8430人）に比べて10％増えたが、10代、20代、30代の順で増加率が高かった。

　現在、教育部は3年ごとに生徒たちのメンタルヘルス診断を実施している。10代の高い自殺率を考慮すると、この期間を短縮すべきという指摘が出ている。延世大学小児精神科のシン・ウィジン教授は「この2～3年間、コロナ禍によって子どもたちが一人で過ごす時間が増え、憂うつ感と孤立感がひどくなり、自殺につながるケースが増えている」とし、「自殺する成人の場合、幼い頃から心の健康がかなり良くないケースが多いが、自殺を予防するためにはあらかじめ児童・青少年期から介入してうつ病などを予防しなければならない」と述べた。