日本の韓国半導体素材輸出規制による波紋が拡大し、消費者の間では日本製品に対する不買運動が拡散している。ネットユーザーたちは「日本製品不買目録」を作り共有して、日本旅行をキャンセルした証明写真をアップしている。
ネットユーザーたちは、ソーシャル・ ネットワーキング・サービス(SNS)やインターネットコミュニティに「ボイコット ジャパン、行きません。買いません」という文が書かれたイメージとともに、日本製品不買目録を共有している。ネットユーザーたちは、自動車・電子・衣類・化粧品など業種別に製品を分けて不買目録を作った。ユニクロ・無印良品・ABCマートなどの衣類ブランドと、セブンイレブン・ファミリーマートなどコンビニ、アサヒ・キリン・ポカリスエットなどの食品をはじめ、ラッシュ・アンド・キャッシュ、サンワマネーなどの金融機関も含まれた。ネットユーザーの“カ＊イ”は、不買運動への参加意向を明らかにし「中国産が多いことは知っていたが、日本製品がこれほど多いとは思わなかった。相当数の製品を国産と思って購入していた」と明らかにした。「#歴史を忘れた民族には未来がない」というハッシュ・タグを付けるネットユーザーもいる。日本の対韓国輸出規制が、韓国最高裁(大法院)の日本強制徴用賠償判決に対する報復措置としてなされたことを批判するものだ。
日本旅行の取り消し証明写真もアップされている。あるネットユーザー(BR***)は「旅行のために予約したホテルが日系だった。取り消しを済ませた」という文を載せた。また別のネットユーザー(17****)は「大阪旅行を控えていたがニュースに接して悩んだ末に(航空券)を取り消した」として「手数料が1人当り10万5000ウォン(約1万円)ずつかかったが、1カ月コーヒーを飲まなければ済む」と書いた。
インターネット・コミュニティには「当分日本産ビールを販売しない」という字句を書いて貼りだしたある町内のスーパーマーケットの写真がアップされた。写真を見ると、該当スーパーのビール陳列コーナーにはアサヒ・サッポロなどの日本産ビールが見られず、「日本商品、暫定販売中断します」という張り紙が出ている。
訳J.S
