「資本と設備の拡大で、青年層の雇用がより大きな影響受ける
専門職業教育の強化、大学教育の変化などで対応を」
技術の進歩が、壮年層より青年層の雇用にさらに悪影響を及ぼすという研究結果が出た。4次産業革命など技術の発展にともなう労働需要の構造的変化を考慮して、一層積極的な青年雇用政策が必要という分析だ。
西江大学のシム・ミョンギュ教授、KDI政策大学院のヤン・ヒスン教授、韓国銀行マクロ経済研究室のイ・ソヒョン副研究委員は7日、技術の進歩が年齢別・性別・教育水準別・職種別・企業規模別に労働者の雇用にどのような影響を及ぼしたかを研究した「BOK経済研究:技術進歩と青年雇用」報告書を出した。研究陣は、2000～14年の統計庁鉱業製造業調査と雇用形態別勤労時間調査(年度別)資料を利用して、製造業分野での労働の資本代替弾力性を推定した。技術の発展により資本(設備)をさらに投じる場合、労働(雇用)がどれくらい代替されるかを年齢帯など層別に数値化し研究した結果だ。
分析の結果、青年層(15～29歳)と中壮年層(30～64歳)の労働者全体で資本との代替弾力性が1より大きかった。技術発展により労働が設備に代替され、雇用が減少するという話だ。年齢別では、青年層の弾力性が1.77で、中壮年層(1.54)より大きかった。技術発展の結果、青年労働者がさらに容易に資本に代替されたということだ。研究陣は、就職年齢が遅れる最近の傾向を考慮して、青年層の年齢帯を15～34歳、中壮年層を35～64歳に調整したが、結果は変わらなかった。また、分析対象を男性(全体分析対象労働者の75％程度)に限定したところ、青年層と中壮年層間の資本代替弾力性格差(1.85-1.6)は一層大きくなることが明らかになった。
また、労働者の教育水準が大卒以上(2.75-1.98)の場合、企業の規模が中小企業(2.57-1.64)の場合、技術開発で青年層雇用がさらに大きな影響を受けることが明らかになった。職種を専門職・中間職(単純労務および組立作業)・サービス職に分けても、全般的に青年労働者が技術によって代替される程度が中壮年層に比べて大きかった。
イ・ソヒョン副研究委員は「企業が資本(設備)投入を増やせば労働を減らすことになるが、どうしても技術やネットワークなどを有している中壮年層よりは、これを持っていない青年層を中心に減らすことになるという側面で『資本と経験の相互補完性』で説明できる現象」と説明した。彼は「技術進歩と青年雇用が互いに衝突すると見るのではなく、新しい技術・知識などを青年労働者が効率的に活用できるよう専門職業教育の強化、または大学教育の変化が緊要と考えられる」と付け加えた。
訳J.S
