早い時期から始まった高温現象が、大気中のオゾン発生をあおり、今年は国民が例年より頻繁に高濃度オゾンに露出していたことが分かった。
15日、韓国環境公団の大気汚染情報サイト「エアコリア」の集計によれば、14日現在まで全国の地方自治体によるオゾン注意報発令回数と発令日数はそれぞれ202回と45日で、1995年にオゾン警報制導入されて以後の最多を記録した。
オゾンは自動車や産業施設から排出される窒素酸化物(NOx)、揮発性有機化合物(VOCs)などの光化学反応を通じて生成される大気汚染物質だ。消毒剤として使われるほどの強い酸化力で、胸の痛み、むかつき、消化不良を誘発して肺活量を減少させ、気管支や肺の疾患はもちろん心臓疾患まで悪化させることがあり、環境部は粒子状物質より先に警報制度を適用してきた。地方自治体は1時間平均0.12ppmを超える高濃度オゾンが発生すれば、注意報を発令して高齢者などの室外活動と汚染を加重させる車両の運行自制を勧告する。
5月5日、全羅南道の順天(スンチョン)市を始めとして14日までに全国の地方自治体で計202回のオゾン注意報を発令した。これは昨年1年間の発令回数(133回)より52%多く、これまでの最高記録だった2013年の発令回数(158回)より28%多い数値だ。発令日数45日もこれまでの最高記録だった2013年の40日をすでに5日も上回った。オゾン注意報の発令日数は特に首都圏で大幅に増えた。昨年は3日だったソウルでは今年は既に11日で4倍近く、昨年13日だった京畿道では25日で倍近く急増した。
今年、高濃度オゾンの発生が大幅に増えたのは気象条件によるものと見られる。慶煕大環境工学科のキム・ドンスル教授は「オゾンを発生させる光化学反応は、日射量が多く、気温が高く、湿度は低く、大気が停滞するほど活発になるが、今年はそのような条件によく合ったようだ」として「同一の大気汚染度条件でも、気候の変化が進むほど高濃度オゾン発生の可能性が一層高まるので、政府は粒子状物質だけでなくオゾンまで統合した大気汚染管理対策を立てなければならない」と話した。