ジャーナリズムの原則を守らなければデジタルメディアは生き残れない
必要不可欠な「正確・独立性・不偏不党性」
成功例は米オンライン経済誌クォーツ
デジタル時代を迎え正確性、独立性、不偏不党性など古典的なジャーナリズムの原則が崩れていると指摘されて久しい。しかし、正確性より迅速性を強調するデジタル・ジャーナリズムにも、この原則は今も重要な命題であると指摘され注目を浴びている。
26日発売の月刊誌『新聞と放送』(韓国言論振興財団)1月号の付録に掲載された報告書「デジタル時代のジャーナリズムの原則」で、著者のケリー・リオルダン英国オックスフォード大学ロイタージャーナリズム研究所主任研究員は、「デジタル時代のメディアも古典的ジャーナリズムの原則が“後退”してはならない」と指摘した。むしろ強化されるべきだと言うのだ。報告書の副題が「正確性・独立性・不偏不党性」となっているのもこのためだ。
リオルダン氏はメディアの環境変化にともなう“適応”の必要性を無視しているわけではない。彼女は「原則はデジタル時代に合うよう修正されなければならない」とした。例えばデジタル・ジャーナリズムの“迅速性”に関し「正確でなければならず、より多くの脈絡を提示しなければならない」と指摘した。不偏不党性においても“機械的な均衡性”ではなくデジタル時代の特性である多元性を生かし、多様な意見を汲みあげていかねばならないという。あえて一方の意見に力を注ぐ場合には“透明性”という新しい任務が追加される。該当報道機関がそうした決定をするだことになった経緯を透明に公開しなければならないというわけだ。
報告書でリオルダン氏はその原則を守って成功例として米オンライン経済クォーツ(Quartz)を挙げた。2012年に創刊されたクォーツは創刊1年目の2013年に伝統ある経済週刊誌エコノミストのオンライン訪問者数を超えた。
クォーツは投資家からの独立などを骨子とした倫理規定および広告ガイドライン、事実検証や記事訂正に関する基準を定めた「スタイルガイド」をホームページに公開している。迅速な報道が原則だが記事の修正過程を透明に公開し正確性と透明性を確保した。著者は「既存メディアはジャーナリズムの原則と方法をデジタル時代でしっかり適用しなければクォーツのような新しいメディアとの競争から押し出されるだろう」と警告し報告書を締めくくった。
韓国語原文入力:2015.01.26 20:11
