就職活動中の学生314人を調査
10人中4人の割合で「私教育の経験ある」
「経済水準が高ければ就職に有利」は84％
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最近になり企業が“スペック重視”の採用を改めるようになったが、就職活動中の学生で“就職私教育”を受ける人の比率は、むしろ増加していることが分かった。
就職ポータルの「サラムイン」は就職活動中の学生314人に就職私教育を受けた経験があるか調査した結果、42.7％が「ある」と答えたと6日明らかにした。就職私教育の経験者は2012年の39.2％(調査対象873人)から2013年には34.8％(758人)と多少減ったが、今年は前年比7.9％増加した。
彼らが一年間に就職私教育費に使った金は平均273万ウォン（約28万円）で、10人の中に9人が経済的負担が大きいという反応を示した。就職活動中の学生の84.1%は「経済的水準が高いほど就職は有利だ」と考えていると調査された。
就職私教育費の中で支出の最も大きい項目は「語学や資格証などスペック取得のための私教育」(60.5％)であり、「希望職務関連の専門教育」は31.3％、「就職コンサルティングと面接教育など試験関連私教育」は8.2％だった。これは典型的なスペック項目として選ばれる語学、コンピュータ活用能力、資格証取得に相変らず重きを置いて求職者が就職の準備をしていることをうかがわせる。
就職私教育を受けた理由としては、「就職成功率を高めるため」(73.9％、複数応答)が最初に選ばれた。次に「競争に遅れるか不安」(33.6％)、「一人でやる自信がない」(30.6％)、「効果的な準備方法なので」(29.9％)、「学校教育では不足」(22.4％)などがあった。
一方で私教育を受けなかった回答者(180人)はその理由として、「費用が負担」(60.6％、複数回答)、「どんな私教育をすればいいか分からない」(33.3％)、「効果を確信できない」(31.1％)、「適当な関連機関がない」(13.3％)、「必要性を感じない」(12.2％)、「私教育を受ける時間がない」(11.7％)などと 答えた。
韓国語原文入力：2014.10.06 20:26
