ソウルには、韓国は米国と徹底して協調しなければならないと主張する人々が多い。その“徹底”の中身は“同盟レベル”の決定は必ず守らなければならないということだ。その道だけが、私たちが生きる道だと信じている。彼らのうち「生まれつき性格的に米国の全てのものに同調的(naturally sympathetic to all things American)である人々」もいる。この言葉は、2006年7月アレクサンダー・バーシュボウ駐韓米国大使が本国に送った外交電文に出てくる表現だ。韓国のいわゆる主流外交安保専門家たちを描写するのに使った。
ワシントンの朝鮮半島専門家は、中国や日本の専門家グループより数的に貧弱だ。彼らは韓国の報道機関の英文版ニュースと翻訳サービスを利用して韓国のニュースを知る。彼らの知識と意見は、韓国のニュースやマスコミに頻繁に登場する。あたかも彼らの意見が米国の政策で代表的意見であるかのようにだ。
彼らは、北朝鮮との交渉は不可能で、一層強力な制裁を通じて北朝鮮を変化させるべきと主張する。北朝鮮はまもなく崩壊するだろうと信じる専門家も少なくない。興味深い事実は、ワシントンの朝鮮半島専門家たちと、生まれつき性格的に米国に同調的な専門家は、強靱な絆と連帯を維持しているということだ。彼らは同じ学校に通ったり、長い間セミナーで交流したり、政策サービスを共同で進めたり、あるいは単純にお互いの必要が合致して、非常に細かく組織的なネットワークを維持している。
このネットワークが事実上、同盟の成功と失敗を決める。いや、厳密に言えば、彼らがどう思うかにより韓米関係の評価が180度覆ることもある。例えば、盧武鉉(ノ・ムヒョン)政権時期の韓米関係が良くなかったという評価は、彼らが生産した彼らの談論だ。両国間の共助が揺らぎ、同盟が弱体化したと主張する。同盟の共助が揺らいだとすれば、なぜ韓米自由貿易協定が締結され、韓国が世界で3番目に大きな規模の地上兵力をイラク戦に派兵し、なぜ米国の支援も得ずに潘基文(パン・ギムン)当時外交通商部長官が国連の事務総長に当選したのだろうか？彼らが韓米間の共助が揺らぎ、同盟が弱体化したと主張する裏面には、盧武鉉政権が大韓民国の利益のために米国とは異なる意見を表明し、相互互恵的な利益を創り出すために交渉したためだ。一言で言えば、大韓民国政府が米国に従順でなかったという意味だ。
彼らは依然として健在で強力な談合体制を維持している。自分たちの思考と接近法を一種の規準として設定し、それ以外であれば反同盟的な方案だとして不そんに取り扱う。最近ムン・ジョンイン教授(大統領統一外交安保特別補佐官)が米国の学会で行った「THAADが解決されなければ韓米同盟がこわれるという認識があるが、そうだとすればそれが何の同盟なのか」という発言に触発された騒動はきわめて典型的な例だ。ソウルとワシントンの専門家たちは、韓米同盟が堅固だとしながらも、韓国が米国の要求を聞き入れなかったり、合意が変わる場合に、同盟の基礎が揺らぐと力説する。その力説の核心は「米国の話をよく聞け」という心理に満ちている。
まもなく文在寅(ムン・ジェイン)大統領とドナルド・トランプ米大統領が向き合う。韓米自由貿易協定がひどく悪いと考える米大統領は、大韓民国が同盟に無賃乗車していると考える。大韓民国国民の安全と朝鮮半島の平和が最も重要だと信じる韓国の大統領は、堂々と協力外交をすると表明する。この会談を通して、朝鮮半島問題について大韓民国が主導できる踏み台を用意されることを願う。それがこの会談の目的であるべきだろう。同盟は「生まれつき性格的に米国のすべてに同調的な人々」の専有物ではないためだ。
訳J.S(1706字)
