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　韓国、米国、日本の三ヶ国首脳がオランダのハーグで25日(現地時間)、5年半ぶりに一堂に会した。しかし結果は思わしくなかった。北の核問題を前向きに解決していくためのきっかけにできなかったし、韓-日関係の障害になっているさまざまな懸案についても全く進展が見られなかった。当初の予想通り、米国のオバマ米大統領と日本の安倍晋三総理のための席になっただけだ。

　会談の主催者であるオバマ大統領は、韓-米-日三角安保協力をある程度進める成果を上げた。韓-米-日6者会談首席代表会議や韓-米-日安保討議(次官級)の開催などがそれだ。6者会談に関連する各国の接触は随時あるので、三ヶ国があえて首席代表会議をする必要はなかった。それでもオバマ大統領がこの会議に重きを置いたのは、我が国と日本を会談させようとする意図が大きかったのだ。安保討議も似ている。安保討議の集いは2008年以降5回開かれたが、朴槿恵政府と安倍政権がスタートした後には課長級の接触が一度あっただけだった。安倍総理はこれに関連して‘駐韓米軍と駐日米軍、米-日同盟と韓-米同盟の相互補完性’を強調した。自分が希求している集団的自衛権強化などの安保議題をアメリカの支援の下で公式化しようとしたと見られる。

　今回の会談の核心議題が北の核問題であるのに、三ヶ国は‘北の非核化の実質的進展を実現できる条件の下で6者会談は推進されなければならない’という原則的な立場を再確認するだけに終わった。朴大統領が "非核化の実質的進展を成し遂げられ、北の核の先進化を断つ保障があるならば" という前提を付けてはいるが、‘さまざまな対話再開策を模索しうる’と話したのはそれなりに進展だ。しかし今回の会談自体が北を刺激する要因になるなど、6者会談再開の展望は相変らず不確かだ。北が首脳会談の時間に合わせて弾道ミサイル2発を東海（訳注・日本海）に向けて発射したのは残念な動きだ。

　わが国政府がしなければならないことははっきりしている。まず日本が今回の会談を過去の問題に関連した通過儀礼の場として受け入れないように日本に対する態度をさらに明確にするべきだ。また韓-米-日安保協力が中国に対する圧力や日本の再武装強化を招いたりしてはならない。さらに重要なことは6者会談再開の雰囲気を作ることだ。我が国が中心となって進めるべきだ。

　今後の韓-日関係がどうなるかは全面的に日本にかかっている。米国はこれに関連して建設的な役割を果たすことを望みたい。それとは別に、北核問題の解決策を構築する一次的な責任は我が国にあることを肝に銘じるべきだ。