日本人の約半数が第二次世界大戦を「間違った戦争」だったと思うとした世論調査結果が出た。
毎日新聞は「戦後70周年」特別世論調査で「日本が米国や中国などと行戦った戦争（第二次世界大戦）間違った戦争だと思うか」という質問に、「間違った戦争だった」という回答が47％だったと14日、報じた。 「やむを得ない戦争だった」と「わからない」という回答は、それぞれ24％にとどまった。「間違った戦争」と回答した人たちは、いわゆる「侵略戦争だったから」とした人が56％、「日本が敗れたからから」が3％、「両方」と回答した人34％だった。 毎日新聞は8日から2日間、電話で全国の1015人を対象に世論調査を行ったと明らかにした。
今回の安倍談話が発表される前にも、周辺国へのおわびを盛り込むべきだと考える日本人の方が多いという世論調査の結果が発表された。NHK放送が7日から3日間、1057人を対象に行った世論調査の結果によると、「安倍談話に過去の植民地支配と侵略に対するおわびを盛り込んだ方が良い」と考える人々が42％で、「盛り込まない方がいい」と答えた人（15％）よりも多かった。
しかし、日本人の半数以上は、周辺国の被害に対する謝罪がすでに十分か、必要ないと思っていることが分かった。毎日新聞が今年の世論調査で、「第二次世界大戦をめぐる日本政府の近隣国への謝罪は十分だったと思うか」と質問したところ、「十分だ」とする回答が44％で、「元々必要ない」と回答した人も13％に達した。日本が近隣国に謝罪することを否定的に捉える人が全体の57％にもなる。一方、「謝罪が不十分だ」と答えた人は31％だった。10年前の2005年の世論調査よりも、周辺国への謝罪に否定的な認識を表わした割合が高くなった。2005年に同紙が「第二次大戦をめぐる日本政府の謝罪、反省が十分だったと思うか」と尋ねた際には、当時は「十分だった」（36％）と「必要ない」（11％）が合わせて47％だった。「不十分だった」と答えた人は42％だった。
韓国語原文入力：2015-08-14 19:20
