中国メーカー 6社 世界10位圏に上がり
1分期の販売 2台に1台は中国産
中国内需市場は中国メーカーが掌握
サムスン電子がスマートフォンに続き超高画質(UHD)テレビ市場でも中国企業の荒々しい‘追撃’に直面している。
11日、グローバル市場調査機関ディスプレイ サーチが最近公開した資料によれば、サムスン電子は去る1分期、全世界の超高画質テレビ市場で21.5％の占有率を記録したと出てくる。 2,3位を占めた中国のハイセンス(16％)とスカイワース(13.6％)らと5％以上の差をつけて、依然1位の座を守っている。 だが、中国メーカー6社が占有率上位10位圏内に名前を上げるなど急速に市場拡大に出ており、スマートフォンに続き超高画質テレビ市場でも三星電子の最強者の座を脅かしている。
超高画質テレビ市場が本格的に開かれた2012年第3四半期には、中国の6大テレビメジャーの全世界市場占有率は6.2%に過ぎなかった。 だが、去る1分期には全世界で販売された超高画質テレビ2台に1台(51.8％)は中国産であるほど、中国メーカーは急速に成長している。 特に北米に次ぐテレビ市場である中国の内需市場は、すでに現地企業が完全に掌握した状態だ。 去る1分期にはハイセンスが26%の占有率で1位を占めるなど、現地企業が中国の超高画質テレビ市場の1～5位を席巻した。 サムスン電子は5.2%の占有率で6位を記録し、唯一中国市場では完敗の様相を見せた。
中国企業らが人口14億の広大な内需市場を後ろ盾に‘圧倒的’水準の低価格政策を展開したのが功を奏したという評価だ。 中国のテレビメーカーらは、最近になって攻撃的研究・開発(R&D)投資と人材招聘にまで乗り出し、海外市場にも視線を向けている。 シャオミー(小米)をはじめとする中国のスマートフォン製造業者が、最近グローバル強者に浮上したのと同じ経路を歩んでいるということだ。 サムスン電子関係者は「何の製品だろうが価格ではとうてい中国企業と競争はできない状況」と話した。
サムスン電子側では‘超高画質テレビが全体のテレビ市場に占める比重はさほど大きくない’として憂慮を和らげながらも、中国企業の動きを鋭意注視している。 全体のテレビ市場で超高画質テレビが占める比重は、2012年の0.1％から去る1分期には6.8％程度まで上昇するなど、拡散に10年かかったフルＨＤテレビより2倍程度速い速度で普及しているためだ。 ディスプレイサーチは今年の超高画質テレビの販売量は、昨年より6倍以上増えて、売上比率も今年の1.5％から2016年には32.8％まで増加すると見通した。
業界では全体テレビ市場の停滞の中で、スマートテレビや３Ｄテレビがこれといった新市場を創り出せずにいる中で、超高画質テレビが市場の大勢になると見ている。 既存のフルＨＤテレビに比べて4倍以上も解像度が高い超高画質に一度目が慣れた消費者は、低い仕様のTVを選択する可能性は低いと見るためだ。
サムスン電子はこれに対して、最大120万ウォンまで価格を引き下げるなど、フルＨＤテレビと似通った価格帯に合わせた普及型超高画質テレビを発売する一方、曲面型超高画質テレビ等を通してプレミアム市場を攻略する‘ツートラック戦略’で中国企業の攻勢を防ぐ方案を準備している。
イ・ジョンエ記者 hongbyul＠hani.co.kr
訳J.S(1638字)
