『一緒に読む東アジア近現代史』ユ・ヨンテ、パク・ジヌ、パク・テギュン著/創批(2016)
朝鮮半島を取り囲む中国と日本の外交官の二人が、ほぼ同じ日に韓国（の外交）に対して不満の声を表した。シン海明・在韓中国大使は、次期大統領選挙候補の一人であるユン・ソクヨル候補のインタビュー発言を批判する反論を寄稿して「天下大勢に従え」とし、この記事が掲載されたその日に、在韓日本大使館の相馬弘尚総括公使は記者たちとの夕食の場で、文在寅（ムン・ジェイン）大統領の外交政策を「マスターベーション」と皮肉った。おそらく、シン海明大使はTHAAD配置以前を、相馬公使は文在寅大統領以前のいずれかの時期を、「良かった時代」と考えているようだ。
未来の共同繁栄と平和のために東アジアの平和な地域秩序の構築が必要であり、そのためにアジア人の新たなアイデンティティを築いていかなければならない、ということに異論のある人はあまりいないだろう。しかし、このような目標に到達するために必ず先行しなければならない歴史和解の道へと進む過程は、決して容易ではない。こんにちの日中韓三国の現実を見ても、歴史問題が単なる過去にとどまらず、現在と未来を規定する重要な条件になることが分かる。アジア近現代の歴史的経験の中には、植民と被植民、支配と被支配、国家暴力による加害と被害、被害者だった側が時に加害者になる経験が複雑に絡み合っている。日本の侵略戦争と植民地支配、韓国のベトナム戦参戦、中国のチベット占領とベトナム侵攻、ベトナムのカンボジア侵攻など、国家対国家の間の関係はもちろん、国家内部の構成員同士でも被害者であると同時に加害者になりうる。
国家権力の属性上、どの国家も自らの過ちを自発的に省察し、自ら認めて歴史和解の道に進むのは難しい。しかしどの国でも、内部の市民社会で自国が犯した加害の歴史をまず省察し、平和と共存の道に進むために努力しようとする人がいる。彼らの努力が社会的に孤立しないよう、未来に対する平和的ビジョンと意志のある指導者が結合してこそ、その過程もまた成熟し、進展させることができる。実際、ドイツとフランス、ドイツとポーランドのような国々は、このような歴史和解の立派な先例を生み出してきた。もちろん、韓中日三国も今よりもまだ良かった時代があった。市民社会の努力が光を放った時代、『向かい合う韓日史』（四季）をはじめ、『未来を開く歴史』（ハンギョレ出版）、『韓中日が共に書いた東アジア近現代史』（ヒューマニスト）などが出版された。しかし、市民社会の歴史和解の試みに対するバックラッシュと、これを政治的に利用しようとする勢力があった。
日本は扶桑社の教科書問題以降、省察的な民族主義を自虐史観として批判し、歴史修正主義の道に進み、米国と世界覇権をめぐって競争してきた中国は新たなビジョンを提示する代わりに、いわゆる「戦浪外交」を通じて周辺国と不必要な摩擦を招き、大国の風貌を落とした。その過程で浮上した中国の排外的な愛国主義は、果たして中国には歴史和解に共に取り組めるような市民社会が存在しうるのだろうかという疑問を増幅させた。私はこの紙面を通じて何度も、韓国が他の地域と国に対して理解し、知ろうと努力しない態度を批判してきた。そのような努力が足りないという考えは今も変わっていないが、韓国の足りなさに比べても、中国と日本は果たして韓国に対しどのような努力をしたのか、問うてみたい。
チョン・ソンウォン｜「黄海文化」編集長
訳C.M
