第2次世界大戦末期の米軍の大阪大空襲による朝鮮人犠牲者は、少なくとも160人余りに達することが分かった。朝鮮人犠牲者のうち、創氏改名した名前だけが記録に残っていた30人余りは、韓国式の名前が確認された。
市民団体「大阪空襲75年朝鮮人犠牲者追悼集会実行委員会」(実行委員会)は13日、ハンギョレとの電話で「米軍の大阪大空襲当時、朝鮮人犠牲者が少なくとも167人以上いたという事実を記録で確認した」と話した。米軍は第2次世界大戦最後の年である1945年、日本の戦争続行の意志を完全に葬るために戦略爆撃機「B-29」を動員して日本本土に大規模な空襲を行った。同年、大阪で大空襲が始まった3月13~14日に犠牲者4千人余りが発生したが、その後7回にわたる空襲で1万5千人余りが犠牲になった。この時、朝鮮人1200人余りが死亡したと推定されたが、そのうち一部の身元が把握された。特に実行委員会側は「日本の植民地政策によって創氏改名され、日本式の名前だけが残っていた朝鮮人犠牲者37人について韓国式の名前を確認した」と明らかにした。
大阪大空襲の未確認犠牲者は5千人余りも残っており、さらなる調査によって朝鮮人犠牲者数も増えるとみられる。旧日本陸・海軍の文書によれば、日本の植民地政策により大阪に渡ってきた朝鮮人は地域の全人口の8.19%を占めていた。実行委員会側は「大阪空襲で犠牲になった朝鮮人は植民地支配と侵略戦争に巻き込まれ被害を受けたということから、日本の加害の歴史の一部とみる必要がある」と説明した。ただ、当時の朝鮮人犠牲者の大半が創氏改名を通じて日本式の名前を使っていたと推定され、身元確認が難しいという。
一方この日、大阪市中央区の大阪国際平和センターでは実行委員会などが準備した「大阪空襲80年朝鮮人犠牲者追悼集会」が開かれ、朝鮮人、中国人、米国人の犠牲者に対する献花と黙祷が続いた。韓国からは、民族問題研究所が実行委員会に送った支持宣言を通じて「大阪大空襲での朝鮮人犠牲者は韓国にもほとんど知らされていなかった」とし「歴史の空白を埋めるための実行委員会の活動は歴史的意味が大きい」と述べた。