釜山国際映画祭のキム・ドンホ理事長とカン・スヨン執行委員長が辞任する考えを明らかにした。
二人は8日、立場文を発表し「最近の一連の事態の責任を取り辞任することにした」として「ただし、いかなる場合にも映画祭は開催されなければならないという確信から、2カ月も残っていない今年の映画祭を最善を尽くして開催した後、10月21日の映画祭閉幕式を最後に映画祭を去ることを決めた」と発表した。続けて「今年の映画祭が成功裏に開催されるよう、映画界とすべての国民の変わりない声援と参加をお願いする」と付け加えた。
これに先立つ7日、釜山映画祭事務局は全職員名義で声明を出し、ソ・ビョンス釜山市長の公式謝罪とイ・ヨングァン前執行委員長の現職復帰を通した名誉回復を要求した。事務局職員は2014年『ダイビング・ベル』上映問題に端を発した釜山映画祭の非正常な事態に対する2人の中途半端な対応と疎通不足に遺憾を表明した。
釜山映画祭は、朴槿恵(パク・クネ)政府の下で予算削減などの弾圧を受け、政府が変わった最近までも深刻な内紛に苦しんできた。キム・ジソク副執行委員長兼首席プログラマーが、カンヌ国際映画祭参加のために出国したフランス現地で突然死亡したのに続き、数年にわたりプログラム室で勤務した職員4人が揃って辞表を出した。故キム首席プログラマーの後任のホン・ヒョスク氏も「不当指示」と「金銭問題」が原因で辞表を提出した。
キム理事長とカン執行委員長が辞任の意向を明らかにし、釜山映画祭は本格的な収拾局面に入ると見られる。釜山映画祭のボイコットを宣言した映画団体には、映画祭に正常に参加できる契機になるという解釈が出ている。ソ・ビョンス釜山市長の公式謝罪を要求する釜山映画祭と映画界の声も弾みをつけるものと見られる。
だが、事務局職員と映画界が釜山映画祭正常化の試金石に選んだイ・ヨングァン前執行委員長の復帰可否はまだ不透明だ。イ前委員長は最近『シネ21』とのインタビューを通して、復帰に否定的な見解を明らかにした。