1992～2013年のビッグデータ分析
喫煙との相関性かなり高い
小細胞肺癌と扁平上皮細胞肺癌
たばこ訴訟で主要な論拠になる
韓国人の喫煙と肺癌発生の相関関係を、22年間蓄積したビッグデータで分析すると、喫煙者の肺癌患者10人に8～9人の割合で、癌の原因がたばこであることが確認された。この分析結果は国民健康保険公団(健保公団)がたばこ会社を相手に進めてきた「たばこ訴訟」の主要な論拠の一つとして使われる予定だ。
チ・ソンハ延世大保健大学院教授(疫学健康増進学)は、1992～2013年の22年間に健保公団と国立癌センターに蓄積されたビッグデータを基に分析した結果、たばこを吸う男性肺癌患者10人に8人(小細胞肺癌82.5％、扁平上皮細胞肺癌84.1％)の割合で癌の原因がたばこだったことが分かったと16日発表した。喫煙する女性肺癌患者は10人に9人(小細胞肺癌88.2％、扁平上皮細胞肺癌94.4％)の割合でたばこが癌の原因となった。チ教授は「女性の肺組織が小さく、飲酒や社会生活などによる他の危険要因が男性より少ないため」と説明した。肺中心部の気道で発病する小細胞肺癌と、肺の気管支粘膜を構成する扁平上皮細胞が変成して生まれる扁平上皮細胞肺癌は、喫煙と相関性が高い肺癌として知られる。
チ教授はこのビッグデータの分析結果をこの日、ソウル・中区のプレスセンターで開かれた「国民健康保険国際シンポジウム:たばこの弊害、中毒性、そしてたばこ会社の責任について」で初めて公開した。
健保公団は昨年4月KT&G、韓国フィリップ・モリス、BATコリアなど国内外のたばこ会社を相手に537億ウォン（約59億円）規模の喫煙被害損害賠償請求訴訟を起こした。請求額は2001～2010年の小細胞肺癌、扁平上皮細胞肺癌、喉頭癌患者のうち「30年以上喫煙していて20年以上1日1箱たばこを吸う患者」3484人に、健保公団が10年間(2003～2012年)負担した診療費に基づいて決定された。裁判は第5回弁論まで進行している。
チ教授はこの日の発表で「健保公団が提起したたばこ訴訟の対象癌である小細胞肺癌、扁平上皮肺癌、喉頭癌は、喫煙が癌発生で最も優勢な原因」と語り、「1日1箱ずつ20年以上喫煙する人が訴訟対象の種類の癌にかかった場合は、喫煙との因果関係が認められなければならない」と指摘した。
韓国語原文入力：2015-07-16 22:21
