イ会長が病床にあり活動困難
キム社長が赴任後、氷上チーム創立の噂
飛び交う国際スポーツ界での地位強化説
サムスンのスポーツ団再編成は、キム・ジェヨル第一企画スポーツ事業総括社長が国際オリンピック委員会(IOC)委員になるための準備作業だとするのが一般的な見方だ。 現在、韓国のIOC委員はイ・ゴンヒ サムスン電子会長(73)とムン・テソン セヌリ党議員だ。イ・ゴンヒ会長は病床にあり、ムン・テソン選手委員の任期は2016年のリオオリンピックで終わる。 チャン・ミランなど夏季オリンピックのスターが2016年オリンピック時に選手委員に挑戦することはできるが難しい戦いとなりそうだ。オリンピック参加選手らが選ぶ選手委員の場合、陸上や水泳など厚い選手層を持つ種目の出身候補が有利だ。韓国の選手は言語の壁などで各国選手たちの票を集めるのに限界がある。 リオオリンピックで韓国が選手委員を出せなければ、キム・ヨナが2018年平昌(ピョンチャン)オリンピックの時に選手委員に出ることもありうる。 一時的に韓国IOC委員の活動空白期がおきかねない。
キム・ジェヨル社長のIOC委員挑戦は確率の高いカードだ。2011年南アフリカ共和国のダーバンで平昌がオリンピック開催地に選ばれた時、イ・ゴンヒ会長を補佐して多くのIOC委員と知己を得たことが最大の資産だ。 世界的企業であるサムスンの系列会社でスポーツ事業総括社長であることに加え、大韓氷上競技連盟会長、平昌オリンピック準備委員会副委員長などの肩書も認知度を上げている。
イ・ゴンヒ会長の活動が困難で、IOC総会に参加しないことになれば除籍理由になりうる。 IOC総会の案件として上程され、3分の2以上の賛成があれば処理される。だが、イ・ゴンヒ会長の事情を熟知しているIOCがそういう処理はしないだろう。 辞退の意思を明らかにすれば交替などの形式で新しい委員を選ぶ方式が有力だ。 こうした場合キム・ジェヨル社長がバトンを受け継ぐことができる。 大韓体育会関係者は「IOC委員が空席になれば空席を同じ国の人に譲るという規定はない。 だが、韓国が国際スポーツ舞台では強国で、イ・ゴンヒ会長の事情をよく知っているだけに配慮があると見る」と話した。 イ・ゴンヒ会長は個人の資格でIOC委員になったので、キム・ジェヨル社長が継承するとしても問題はない。 競争者は2013年にIOC委員に出馬したチョ・ヤンホ（大韓航空社長）平昌オリンピック準備委委員長が挙げられる。 だが「ナッツリターン」事件によるイメージ失墜で再挑戦の環境は十分でない。
キム・ジェヨル社長の赴任を契機にサムスンが氷上チームを創立するという噂が広がり、これをキム・ジェヨル社長の国際スポーツ界での立場強化と連結しもした。 だが、第一企画側では「氷上チームの創立は事実無根」と話している。
韓国語原文入力:2015/01/11 20:25
