極右指向のコミュニティ サイト‘日刊ベスト保存所’(日ベ=イルベ)から広告が消えた。 最近、5・18光州民主化運動に対する反倫理的蔑視と歪曲など、イルベの逸脱が社会的公憤を買うと広告代理店らが広告を自ら撤回した。
オンライン広告代理店リアルクリックは22日、イルベに対する広告掲載を遮断すると明らかにした。 この業者は自社ホームページにあげた‘日刊ベスト広告露出遮断’という題名の公示文で "提携媒体の日刊ベストで歴史認識歪曲はもちろん有害情報が大きく上がって来ており、広告主とインターネット ユーザーを保護するためにリアルクリック広告の露出を遮断する」と明らかにした。 この業者は日刊ベストに露出する広告全体を対象に22日午後6時から広告を遮断した。 また別のオンライン広告代行業者メディアナルもイルベに対する広告露出を中断した。 現在イルベには‘イホストIDC’の広告だけがスポンサー形態で残っている。 個別企業が消費者の圧迫により広告を撤回するケースはたびたびあるが、種々の広告を集めて執行する広告代行業者が提携社の広告を自発的に遮断するのはきわめて異例だ。
このような措置に対してチョ・グク ソウル大教授は、自身のツイッター(@patriamea)に「イルベに広告を上げた広告代理店全てが広告撤回! 進歩保守を離れて良心と常識の勝利であり、公憤で参加されたツィッター仲間の皆さん全員の勝利!」として歓迎した。 チョ教授はこれに先立って21日ツイッターで "極右反倫理的思想をまき散らし、歴史と事実を歪曲しながら社会分裂を助長しているイルベに広告を出している企業と病院に対する不買運動を提案する」として、不買運動の方法を具体的に提示しネチズンから大きな呼応を受けた経緯がある。
これに対しイルベ会員たちから強い支持を受けている保守論客ビョン・ヒジェ メディアウォッチ代表は、自身のツイッター(@pyein2)で "親盧従北メディア、広告主不買運動に入る" と対抗しもした。 彼は "チョ・グクがイルベサイトに広告主不買運動を扇動しているが、もしそのような形で出てくれば、愛国陣営としてもハンギョレ、メディア オヌルなど親盧従北扇動メディア広告主不買運動に入る用意がある" と脅した。
広告撤回措置に遭ったイルベ運営スタッフは22日夜‘日刊ベスト保存所運営スタッフの立場をお知らせします’という題名の公示文を載せて "最近特定掲示文・コメントのせいで報道機関などの注目を浴びていて、そのために捜査機関の掲示者情報要請が絶えず入ってきており、法的攻防につながりはしないかという残念な心情" と明らかにした。 続けて運営スタッフは "不本意にも本日10時間ぶりに全ての広告が中断されたが、初心を失わない機会とする。 広告があってもなくても日刊ベスト保存所は常にこの場で利用者の方々と共にするだろう" と付け加えた。
運営スタッフ公示文には2000個余りのコメントが付いたが、大多数は "お金が足りなければ寄付金を集めろ、出す用意がある。 ここが潰れれば私はインターネットですることがない" 、 "お金が足りなければ寄付するつもりがある。 私だけではないだろう" としてイルベサイトの存続を強力に希望した。 しかし "イルベの現在の状況は放縦の代価と見て良いだろう。 朝鮮族子供に対する強姦謀議、合法的強姦などの文は普遍的常識を持った大多数の一般の人たちには到底受け入れられないものだ" として自省する反応も一部にあった。
一方、イルベ広告撤回措置に対して保守インターネット言論であるニューデイリーは22日‘イルベ潰し、1974朝鮮-東亜 白紙広告 反復?’という題名の文を載せ話題になっている。 この文はニューデイリーのパク・ソンヒョン主筆がツイッター(@bangmo)にあげた "74年 朝鮮-東亜 広告弾圧事態を40年を経て見ることになるとは思わなかった。 イルベ広告 白紙" という文を引用する形式で作成された。 ニューデイリーがホームページのトップ画面に掲載したこの文に対して、イルベ会員たちは "ニューデイリーの兄さん、心強い" 、 "イルベ公式報道機関" 、 "友達~友達" 等の文を載せ歓呼した。 反面、少数の会員たちは "(1974年の東亜白紙広告は)独裁政権の朴正熙が東亜日報に広告を載せないようにさせたことだ。 今回の事態は一般市民が立ち上がって企業らがおじけづいたのだろう。 前後関係をしっかり理解してものを言え" 、 "広告企業の自発的行動じゃないの。 セヌリ党や政府、朴槿恵(パク・クネ)大統領、誰も企業に圧力行使したことはないが?" として、見当違いな主張に厳しい忠告をした。
オンライン ニュースチーム