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米軍のドローン「MQ-4Cトライトン」/EPA・聯合ニュース

　ホルムズ海峡上空を偵察中に行方不明になっていた380億円相当の米軍の偵察機が、墜落していたことが確認された。

　14日（現地時間）の米海軍安全司令部の報告書によると、海上無人偵察機「MQ-4C」は今月9日に墜落していた。今回の墜落は、200万ドル（約30億ウォン）以上の被害の発生に当たるA級事故に分類された。人的被害はなかった。

　同偵察機の1機当たりの価格は2億3800万ドル（約378億円）ほどとされる。米軍は同偵察機を20機ほど運用している。

　米国の軍事専門メディア「ザ・ウォー・ゾーン（TWZ）」によると、MQ-4Cは先週、通常の巡航高度である5万フィート（1万5240メートル）から1万フィート（3048メートル）以下へと急降下し、オンライン追跡データの送信が途絶えた。

　当時、同機はペルシャ湾とホルムズ海峡の上空での偵察任務を終え、海軍航空基地へ帰還途中だった。ただし、具体的に同機がどこに墜落したのかははっきりせず、同機を回収するために米軍がどのような措置を取ったかも明らかになっていない。

　TWZは「敵国（イラン）に偵察機の内部システムを完全に回収されると、かなりの情報の喪失につながり得る」と指摘した。偵察機は様々な電子情報を内包している。