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F-35ステルス戦闘機//ハンギョレ新聞社

　日本政府が米国から輸入した先端兵器の維持費用が雪だるま式に増え、頭を痛めていると朝日新聞が13日付で報道した。

　日本防衛省は最近、F-35ステルス戦闘機、垂直離着陸機オスプレイ、偵察機グローバルホーク、早期警報機E2D導入を推進中だが、この装備の維持費用だけで年間800億円(8000億ウォン)を超えると朝日新聞は報じた。

　莫大な維持費用がかかる主な理由は、装備の調達方法のためだ。米国はバラク・オバマ政府の時から先端兵器輸出の際、軍事機密が流出したりテロリストに渡ることを防ぐとの理由で、商社を通した一般的取引の代わりに対外有償軍事援助(FMS)方式を好んでいる。日本が導入しようとする先端兵器の大半が、この方式で輸入される予定だ。問題は、有償軍事援助方式では輸入した時から廃棄するまで修理と整備を米国側が行うようになっており、購入費のほかにも修理と整備のために米国に巨額を提供しなければならないという点だ。

　日本防衛省の推定で陸上自衛隊が予定通りオスプレイ17台を導入すれば、装備の購入費1842億円のほかに維持・整備費用として20年間に4600億円を米国に支給しなければならない。陸上自衛隊の内部では不安の声も高まっている。陸上自衛隊が保有中の航空機は現在360機になるが、維持費用の半分をオスプレイ整備に使わなければならないからだ。匿名の陸上自衛隊幹部は新聞に「ヘリコプターや小型機整備費の減少で部隊の稼働率が落ちる恐れがある」と話した。日本が米国から有償軍事援助方式で輸入する兵器は増えている。2011年431億円分から2015年4705億円分で10倍増えた。42台を導入する予定のF-35ステルス戦闘機は、30年間の維持費用だけで1兆2000億円かかるものと予想されている。オスプレイとF-35、グローバルホーク、E2Dの維持費用を全部合わせると1年平均で860億円に上る見通しだ。

　日本防衛省は対策を模索しているが、妙案はない状態だ。拓殖大学国際学部の佐藤丙午教授はこれについて「日本が高性能装備を作ることができないためでもあるが、米国政府に維持費の引き下げを要求することも難しい立場だからだ」と話した。