中国は「過去とは変わった」不快感
韓国が韓米日三角同盟に吸収される変換点と認識
朴槿恵(パククネ)大統領の8・15祝辞に対して、中国と日本のメディアが正反対の評価を出した。日本では朴大統領が歴史問題の代わりに「未来指向」を強調したことに対して称賛一色だったが、中国メディアは韓国の態度が過去とは変わったと刺々しい反応を示した。
日本の保守世論を代弁する読売新聞は16日付社説で、朴大統領が韓日関係について「歴史を直視する中で、未来志向の関係を新たに作っていくべきだ」と言及したことに対して「慰安婦問題に一切言及せず、歴史認識で日本側に注文をつけることもなかった。(朴大統領が)歴史問題を過剰に重視する姿勢を改めたことは、(両国間の)関係改善に寄与しよう」と明らかにした。
毎日新聞も「朴大統領 穏当だった光復節演説」と題した社説で「安倍晋三首相の歴史認識を警戒する言葉を繰り返し、慰安婦問題の早期解決を迫った昨年までとは様変わりした。日韓はここ数年、政治指導者がナショナリズムを刺激して互いの国民感情を悪化させてきた。そうした悪循環から脱しつつあることを歓迎したい」とした。
しかし、中国の環球時報はこの日、「韓国の前任大統領二人(李明博＜イミョンバク＞、盧武鉉＜ノムヒョン＞）は共に日本に対して厳しい立場を示したことに注目する」として、日本に「過去に対する心からの反省」(2006年)を要求した盧武鉉元大統領と「日本との過去にまつわる鎖が韓日両国のみならず北東アジアの未来に向かう歩みを遅滞させている」(2012年)と指摘した李明博前大統領の光復節祝辞の内容を紹介した。
中日両国が朴大統領の8・15祝辞に敏感に反応するのは、在韓米軍のTHAAD(高高度防衛ミサイル)配備に続き、今回の演説が韓国が韓米日三角同盟に吸収されていく現実を公式化した変換点と見ているためだ。毎日新聞は「(現在)北東アジア情勢は厳しさを増している。日韓両国にとって、米国を含めた３国の連携強化はきわめて重要だ」と明らかにし、日本経済新聞はさらに進んで「(両国間)情報をより密接に共有するためにも日韓の軍事情報包括保護協定(GSOMIA)の締結を急ぎたい。米軍の地上配備型ミサイル迎撃システム（THAAD）の韓国配備決定に反発し、北朝鮮寄りの姿勢をみせる中国への対応も日韓共通の課題だ」とまで主張した。
これに関して、遼寧省社会科学院朝鮮半島研究センターの呂超主任は環球時報とのインタビューで、朴大統領が「今回の祝辞では、日本に対し歴史直視を要求してきた韓国政府の一貫した基調を変え、『未来指向的関係』を発展させようと述べた。米日韓軍事同盟の方向に近付く韓国政府の態度が鮮明に明らかになった」と話した。
訳J.S(1428字)
