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アップルのロゴ/ロイター・聯合ニュース

　今年第1四半期（1～3月）、中国市場のスマートフォン出荷量が減少したことが判明した。人工知能（AI）搭載メモリの供給不足によりスマートフォンの価格が上昇し、「メモリフレーション」（メモリ＋インフレーション）現象が中国製品の量中心の販売戦略に影響を与えていると考えられる。

　19日、市場調査会社オムディアの集計によると、今年第1四半期の中国のスマートフォン出荷台数は6980万台で、前年同期に比べ1％減少した。オムディアは「今年第1四半期は、メモリをはじめとする部品価格の上昇により主要メーカーが製品価格を引き上げたことで、市場の下落傾向が深まった」と分析した。シェア1位は中国の情報通信企業であるファーウェイだった。ファーウェイの第1四半期の出荷台数は1390万台で、シェアは20％を記録した。続いてアップルがシェア19％（出荷台数1310万台）で2位に上がり、中国のスマートフォンメーカーのOPPOが16％（1100万台）、Vivoが15％（1050万台）と続いた。シャオミのシェアは13％（870万台）で5位だった。

　プレミアム市場を狙ったアップルは、相対的に躍進した。アップルのスマートフォン出荷台数は、前年同期比で42％増加した。堅固なプレミアムブランドのポジショニングとiPhoneユーザーの高いロイヤリティが反映されているとみられる。一方、シャオミの出荷量は前年同期比で35％減少した。昨年第1四半期の時点では中国のスマートフォン市場でシェア1位を占めていたが、プレミアム市場では比較的存在感の低いシャオミは、今年第1四半期に顕著に出荷量が減ったといえる。

　企業間格差が拡大した背景には、部品価格の上昇に伴い主要企業がスマートフォンの価格を引き上げたことが影響しているとの分析が出ている。米国・イスラエルとイランの戦争で消費者心理が冷え込む中、シャオミ、OPPO、Vivoなどは売上維持のため、一部のモデルの消費者価格を10～30％引き上げた。オムディアは「アップルとファーウェイは大幅な価格引き上げを控え、第1四半期の業績好調を牽引した」と指摘した。ただし、メモリ価格の上昇が続くことで、今年の中国スマートフォン市場は10％縮小するとオムディアは予測している。