最近、韓国の男性青年層の経済活動参加率が急激に低下している背景には、女性青年層の経済活動参加の増加、高齢層の雇用増加による駆逐効果、人工知能(AI)による職務代替、産業構造そのものの変化が複合的に作用していると分析された。
14日、韓国銀行が発表した「男性青年層の経済活動参加率の低下傾向評価」は、韓国の男性青年層(25~34歳)の経済活動参加率が大幅に低下した要因を、AIの導入・普及▽高齢層の雇用率上昇▽産業構造の変化▽女性青年層の経済活動参加の増加といった複合的原因だと分析した。韓国の男性青年層(25~34歳)の経済活動参加率は、2000年の89.9%から昨年は82.3%に低下した。経済協力開発機構(OECD)加盟国の中で最も急激な下落傾向にある。
第一の要因として指摘されたのは、高学歴女性の労働供給の増加だ。1991~1995年生まれで4年制大学卒業以上の学歴をもつ男性の経済活動参加率は、同じ学歴の1961~1970年生まれの男性に比べて15.7ポイント低下したのに対し、女性はむしろ10.1ポイント上昇した。韓国銀行は「女性の経済活動参加が拡大するにつれ、特に4年制大学以上の学歴を持つ青年層において男女間の競争圧力が大幅に高まってきた」とし、「特に専門職・事務職(25~34歳基準)では、2025年に女性就業者の比率が男性と同程度に達する」と示した。
高学歴の職を中心に表れている高齢層の就業者増加や、AIの普及も主要な背景として挙げられた。2004年から2025年にかけて高齢層(55~64歳)の雇用率は12.3ポイント上昇し、その上昇分のうち管理職、専門職、事務職など高学歴の就業者の貢献率は103.6%に達した。高齢層の就業者増加が若年層の新規採用を減少させる「世代間駆逐効果」が、主に高度技能の職を中心に表れていることを意味する。
特に地域別の雇用調査統計によると、オープンAIの「チャットGPT」のリリース(2022年11月)前後で、韓国国内76業種において過去4年間で15~29歳の求人が25万5千件減少しており、そのうちAI露出度(AIによる職務代替可能性)が上位50%に入る業種で25万1千件の求人が減少した。韓国銀行は「現在、AIの普及初期段階において、AI技術の衝撃が主に若年層の労働市場参入経路を縮小させる現象を引き起こしているものとみられる」と説明した。現在のAI技術レベルは、主に熟練度の低い単純作業を代替できる可能性が高い方向に形成されているためだということだ。逆に中高年層の熟練グループ側では、AIが業務を補完する役割を果たしていると解釈できる。同じ統計で、30代から50代の層ではAI露出度が高い業種で雇用人数が27万7千人増加した。
産業構造の変化も原因として指摘された。製造業や建設業などで中・低熟練の職が減少する中、専門大学卒(短大卒)以下の学歴の男性青年を中心に労働需要が全体的に減少していると報告書は分析した。産業構造の変化に伴い必要性が高まった技術教育を強化することで、男性青年層の円滑な労働市場への参入を支援すべきだと、韓国銀行は提言した。