電子999人、ディスプレイ1339人
エンジニアリング10.1％で減少率最大
サムスングループの主要13系列社の社員数が、この１年間で5300人ほど削減された。19日、電子公示システムに載ったサムスンの主要系列社の第３四半期（７～９月）事業報告書によると、サムスン電子をはじめサムスンディスプレイ、サムスン電機、サムスンエンジニアリングなど系列13社の９月末現在の社員数(役員は除く)は21万2331人で、昨年９月末(21万7685人)に比べ5354人(2.5％)減ったことが分かった。
系列社別に見ると、サムスン電子は昨年第３四半期基準で９万9556人から今年第３四半期に９万8557人に999人(１％)減った。2013年下半期以後、モバイル事業の不振が構造調整の原因を提供したものと分析される。
サムスン電子の不振は、他の電子系列企業の実績不振と構造調整につながった。サムスン電子から2012年に分社したサムスンディスプレイは同期間、２万6938人から２万5599人に1347人(５％)減り、減少規模では最大を記録した。サムスン電機も１年間814人(6.3％)、サムスンＳＤＩは687人(6.8％)が整理された。第一毛織とサムスン物産が合併してスタートした統合サムスン物産でも１年間に602人(4.6％)の社員が会社を去った。相当数がサムスン物産の建設部門にいた人材と分析される。第３四半期に１兆ウォン（約１千億円）を超す営業損失を出す“アーニングショック”を経験したサムスンエンジニアリングでも、１年間で719人(10.1％)の社員が去り、サムスンＳＤＳ214人、サムスンカード141人、サムスン証券56人、サムスン生命51人、第一企画28人など、系列社のほとんどで前年に比べ社員数が減った。ただしサムスン重工業とサムスン火災ではそれぞれ167人、129人増えた。
サムスンの構造調整は始まりにすぎないという見方もある。サムスンは来月初めの社長団人事を皮切りに続々と人事と組織改編を実施するが、サムスン電子が組織スリム化とともに役員縮小を始めるという説が飛び交っている。統合サムスン物産は建設とファッション事業の人材構造調整を進行中だ。サムスンエンジニアリングとサムスン重工業も実績不振にともなう人材縮小が予想されている。
韓国語原文入力：2015-11-19 22:19
