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韓国人の気候危機認識は世界平均を大きく上回ることが分かった=ピクサーベイ提供//ハンギョレ新聞社

　韓国人の気候変動への危機認識が世界平均をはるかに上回っていることが分かった。世界の人々の間では気候危機を食い止めるにはもう遅いという悲観論より楽観論が優勢であり、1年前より楽観的な認識がさらに高まったことが調査で分かった。

　韓国ギャラップは14日、国際市場調査と世論調査ネットワーク「WIN」と共に世界34カ国と韓国を対象に気候変動に対する認識を調査した結果、「34カ国の成人85%と韓国人94%が地球温暖化を人類に深刻な脅威だと考えていることが分かった」と明らかにした。

　WINは昨年10～12月、34カ国の成人2万9252人を対象に調査を行い、韓国ギャラップは同年11月5～29日、全国の成人1500人を対象にアンケート調査を実施した。

　両機関は2019年にも同様の調査を行った。当時も、韓国人の気候危機の深刻性に対する認識は95%で、39カ国平均の84%をはるかに上回った。韓国人の気候危機認識はベトナム（97%）に続き2番目に高かった。2019年の調査でも韓国はタイ（96%）に続き2番目だった。

　しかし、「気候変動を食い止めるにはもう遅すぎる」という悲観的な認識では、韓国人が世界平均を上回った。韓国人回答者の54%が悲観的な認識を持っている反面、世界の人々では40%だけが同じ考えを示した。遅くないという楽観論は、韓国が45%にとどまったのに比べ、世界の人々は54%にも達した。韓国人の間では悲観論の方が多い反面、世界平均は楽観論が優勢だった。

　2019年の調査と比べて、韓国人も世界の人々と同様、楽観論が広がった。韓国の場合、2019年には楽観論が33%に過ぎなかったが、2020年には45%で、12ポイント上昇した。世界の人々も51%から54%へと楽観的認識が高まり、悲観論は46%から40%へと大幅に減少した。

韓国の20代の気候認識、老年層に比べて悲観的ではない

　34カ国の調査で大多数（86%）が個人の行動が環境を改善できると信じているが、同時に持続可能な暮らしのために必要な行動の変化が十分でない（66%）と感じている一方、持続可能性と環境改善に向けた実質的な努力の主体は個人よりは企業と政府だという認識（67%）がはるかに多かった。

　企業や政府を努力の主体と見なす傾向は韓国でより強く表れた。韓国人の86%が企業と政府が実質的な努力をすべきだと答え、日本（57%）、中国（58%）、米国（58%）に比べてはるかに高かった。

世界平均は、若年層の気候危機の克服に対する悲観論が優勢な反面、韓国では老年層に比べて20代の悲観的認識が低いことが分かった=ピクサーベイ提供//ハンギョレ新聞社

　地球温暖化の脅威については、男性より女性の方がやや深刻に捉える傾向は、世界平均（男性83%、女性87%）と韓国（男性92%、女性95%）で全く同じだった。しかし34カ国の18～24歳の若い世代の気候危機克服に対する悲観論（42%）が65歳以上（38%）より優勢なのに対し、韓国の19～29歳（50%）は60代以上（53%）より楽観的な認識を示したのが特徴的だった。