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サウジアラビアのペルシャ湾沿岸と紅海沿岸を結ぶ東西パイプラインが今月11日、イラク領内からの攻撃で破壊された。その様子を写した衛星写真/ロイター・聯合ニュース

　中東の盟主を自任するサウジアラビアが、イランと親イラン武装勢力の攻勢の中で「四面楚歌」に陥っている。イエメンの親イラン組織フーシ派などの攻勢で、主要な原油の輸送路となっていたホルムズ海峡とバブ・エル・マンデブ海峡、東西パイプラインが断たれた中、これといった外交的解決策を見いだせずにいるのだ。

　フーシ派は、今月10日（現地時間）にバブ・エル・マンデブ海峡へとつながる紅海沿岸の主要港湾都市モカを占領したのに続き、翌日には海峡入口にあるペリム島（マイユン島）などを占領し、事実上海峡を管理下に置いている。さらに追い打ちをかけるように、イラクの民兵組織によるドローン攻撃でペルシャ湾と紅海を結ぶサウジ国内の東西パイプラインの稼働が停止し、石油輸出が断たれる危機に陥っている。ホルムズ海峡の通航などについて協議するため、イランと湾岸諸国が14日に行う予定だった外相会合も無期限延期となっている。

　サウジは2014年から8年間にわたりイエメン内戦に介入してきたが、フーシ派の反撃を受け停戦していた。米イラン戦争でイランに脅かされる中、改めて十数年前のイエメン危機にも直面しているのだ。

　サウジと湾岸諸国は、雪だるま式に膨らむ経済的被害を甘んじて受け入れるのか、それともイランとの妥協を模索するのかという選択に直面している。今回の戦争で米国の対イラン攻撃に加担するなど、イランに最も敵対的だったアラブ首長国連邦（UAE）は、イランと接触しつつ方針転換を試みている。アブダビ首長国のシェイク・ハリード・ビン・ムハンマド・アール・ナヒヤーン皇太子は13日にインドで開催されたBRICS首脳会議でイランのペゼシュキアン大統領と会談し、関係改善について議論した。バーバラ・リーフ元米国務省中近東担当次官補はニューヨーク・タイムズに対し、サウジなどが外交に目を向ける可能性は高いと述べつつ、イランとの戦争を終結させるために「見苦しい妥協策」を導き出す可能性があるとの見通しを示した。

　このかんサウジが期待してきた米国の支援は、実現するかは不透明だ。サウジのムハンマド・ビン・サルマン皇太子は今月10日、米国のトランプ大統領に電話をかけ、米軍にフーシ派を攻撃させるよう要請したものの、拒否されたという。11月に中間選挙を控え、トランプ政権は戦争に対する否定的な世論を意識し、中東紛争へのさらなる介入をためらっているのだ。マイケル・ラトニー前駐サウジ米国大使はAP通信に対し、現状はサウジにとって「非常に挫折を感じる事態」だとして、「戦争が始まり、彼らが想定していた最悪のシナリオが現実のものとなりつつあるが、ホワイトハウスはイエメンの事態への介入に冷淡だ」と語った。