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半導体＝クリップアートコリア//ハンギョレ新聞社

　人工知能（AI）の急拡大による半導体スーパーサイクル（超好況）で市場が沸いているが、主要な半導体企業ごとの状況はまちまちだ。表面的には全員がお金をかき集めているように見える金持ちの家にもそれぞれ悩みの種があるという話だ。サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンからなる世界の「メモリー3社」と、ファウンドリ（半導体受託生産）企業である台湾TSMC、AIチップ設計企業（ファブレス）の米国エヌビディア（NVIDIA）などの収益性をそれぞれ比べてみれば、そうした内情は一層明確にあらわれる。まず悩みが深い企業はサムスン電子だ。

　20日、これら半導体5社の過去2年分の四半期営業利益率を比較してみたところ、メモリー3社の中で収益性が最も高い企業はSKハイニックスだった。同社の営業利益率は2024年第3四半期に40％を突破し、昨年第3四半期には46.6％を記録した。営業利益率は、売上高を営業利益で割った割合で、企業の収益性を計算する主要な指標だ。営業利益率が46.6％ということは、100万ウォンのメモリーチップ1個を売って46万6千ウォンを会社のマージンとして残したという意味だ。

　金融情報会社「FnGuide」が集計した証券会社による昨年第4四半期のハイニックスの営業利益率推定値の平均は52.7％だ。ハイニックスは29日に昨年第4四半期の業績を発表する。世界のメモリー市場シェア3位の米マイクロンの収益性も高い。直近に発表した2026会計年度の第1四半期（2025年9～11月）の営業利益率は前期比12.7％増の45.0％（米国会計基準）だった。売上高はハイニックスの3分の2水準だが、収益性は後を追っている。

　一方、サムスン電子の状況は異なる。昨年第4四半期に記録した史上最高の営業利益20兆ウォン（約2.1兆円）のうち、半導体事業部の利益だけで16兆ウォン以上だと証券界隈は推算している。同期間の半導体部門の営業利益率は36.8％（現代自動車証券の推定値基準）で、ライバル会社に比べて10ポイントほど低い。これは半導体事業部内のシステム半導体（LSI）とファウンドリの赤字が1兆ウォン以上に拡大し、マージンの高いAI用高帯域幅メモリー（HBM）分野でもまだ明確な利益を得られずにいるためと分析される。技術競争力が明確に改善されたというよりは、メモリー3社がAIメモリー生産に集中した結果、供給不足が深刻になった一般汎用メモリーの価格暴騰に支えられた成長に近いという話だ。

　このような理由から、今月初めにサムスン電子のチョン・ヨンヒョン代表理事副会長が新年のあいさつを通じて「顧客に『サムスンが帰ってきた』という評価まで受けている」と自評したことを警戒する内部の声もある。ファウンドリ市場でライバル会社である台湾TSMCに比べて劣る収率（良品比率）の向上や顧客会社の受注拡大をはじめ、HBMをはじめとする次世代AI半導体の技術競争力など、越えなければならない課題が依然として残っているためだ。

　ノ・グンチャン現代自動車証券リサーチセンター長は「サムスン電子の営業利益率が他社に比べて低いのはファウンドリのため」だとし、「現在はこのような課題が解消され克服される過程であり、今後良くなると期待する」と話した。

　メモリー製造企業ではないが、ずば抜けた「技術的な堀（参入の難しい技術）」を持つ他の半導体企業は、すでに夢の営業利益率を達成している。直近の4四半期の営業利益率の平均が50.7％に達するTSMCが代表的だ。AI演算に最適化したグラフィック処理装置（GPU）で新たな市場を切り開いたエヌビディアは、四半期の営業利益率が60％を上回っている。エヌビディアのような半導体設計企業は莫大な設備投資および維持費用がかからないため収益性は高い方だが、エヌビディアは圧倒的なシェアで天文学的な利益を残している。