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グーグル, 社会関係網まで検索…私生活‘リアルタイム露出’

原文入力:2010-01-05午後01:41:25
ツイーターに続きフェイスブック・マイスペースも含む
なにげなく私的内容上げ不覚を取ることも

ク・ポングォン記者

#1.人気グループ 2PMのパク・ジェボムが5年前にマイスペース(myspace.com)に英語で米国の友人たちに "韓国が嫌いだ" と当時故国で辛い練習生時期の心境を明らかにした一言が、昨年9月インターネットで知らされた。彼は10代時期にインターネットに載せた短い文一つのためにあふれた非難に勝てず、結局2PMを脱退し韓国を去った。

#2.最近ある女性ポータル掲示板では‘私生活注意報’が発令された。ある会員がつきあった男が相手の過去の異性交際事実を検索で知り、過去にボーイフレンドとどんな関係であったかを追及したことが知らされたためだ。この男は色々なサイトで同じIDを使う場合が多い点を知り、恋人の過去を探るために検索‘プロファイリング’をしたのだ。

ツイーター・フェイスブックのような社会関係網サービスが普及し、検索技術が発展したことによりインターネットでの私生活保護が重要な問題に浮上している。

先月初め、グーグルはツイーターのコンテンツをグーグル検索結果で見せるサービスを披露した。モバイル基盤の‘リアルタイム インターネット’は位置情報とデータベースなどと結合し、インターネット検索の新しい地平と評価されている。グーグルは社会関係網専門サービスであるフェイスブックとマイスペースも検索結果にまもなく含める予定だ。

‘検索されなければ存在しないこと’という時代に、短文ブログ,人脈サイトが‘検索’され始めるということは、インターネット使用者が映画<トルーマン ショー>のように露出した生活を送ることになる憂慮につながる。2005年7月グーグルの最高経営者エリック シュミットは情報通信媒体の<CNet>と葛藤を起こした。CNetが30分間のグーグル検索を通じエリック シュミットの財産規模と収入,居住地,パーティー出席費用,趣味活動など個人情報を探りえたとしてこれを公開しシュミットは怒り出しCNetのグーグル取材を制限した。米国では検索を通じて特定人の個人情報と私生活を知ることを‘グーグリング’(Googling)と言う単語で表現するほど日常化した。こういうグーグリングにリアルタイム検索と社会関係網サービスが含まれ破壊力がより大きくなった訳だ。

特にツイーターとマイスペースのような社会関係網サービスには利用者自ら公開する私的な内容が多い。匿名利用者もいるが、大概は友人など知人と疎通するという目的のために、私的な情報がそのまま露出する場合が珍しくない。実際に国内でもツイーターやme2DAYのような短文ブログには、自身がいつどこで誰に会い何を食べたのかなど個人的足跡を詳細に上げる利用者が多い。問題はインターネットに一度あげた文は自身が消しても誰かによって永遠に保存されうるし、グーグルのリアルタイム検索を通じ難なく誰でも検索することができるようになるということだ。ツイーターは利用者の位置情報を表わすサービスも考慮中だ。

英国の保険会社リーガル&ジェネラルは最近、社会関係網サービス利用者2000人余りを調査した結果、38%が掲示板に休暇計画のような情報を詳しく公開しており、10%は携帯電話や自宅住所まで露出していると明らかにした。<BBC>は‘社会関係網サービスは犯罪対象の情報を知らせる窃盗犯のためのインターネット ショッピングモールと同じだ’と報道した。ツイーターで友人らに何気なく話した話が、誰かにより犯罪とストーキングに活用されうるということだ。

この間、国内では特定人に対する過去行跡と個人情報を明らかにする‘ネチズン捜査隊’が何度も話題になった。今までは有名人を対象に数多くのネチズンが集団的検索をしたとすれば、リアルタイム検索はインターネット利用者の誰もが‘捜査対象’にも‘捜査主体’にもなりうるようにする。さらに断片的に存在する多様な情報を結合させれば、特定人に対する立体的情報を形成し身元を確認できる‘プロファイリング’の憂慮につながる。

グーグルのエリック シュミットは先月、インタビューでプライバシーに対する率直な心境を明らかにし論議を呼んだ。"万一誰にも知らせたくないことがあるならば、初めから(ウェブに)知らせてはならない。私生活保護が本当に必要でもグーグルのような検索エンジンがこの情報を一定期間保有しているということが現実だ。この情報は米国の愛国法のために政府により使われることがありうる。" リアルタイム検索時代に自身のどこまでを公開して生きるか、自ら決めなければならない。インターネットに載せる全てのものは記録として残っており検索されるという事実を忘れてはならない。
ク・ポングォン記者starry9@hani.co.kr

原文: https://www.hani.co.kr/arti/economy/it/397137.html 訳J.S