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ゲッティイメージバンク//ハンギョレ新聞社

　韓国人は先進国の市民の中で、気候変動による個人的被害を最も懸念しているとする調査結果が発表された。

　米国の世論調査専門シンクタンク「ピュー・リサーチ・センター」が14日（現地時間）に発表した、韓国を含む17の先進国の市民に対するアンケート調査の結果によると、自分の生きている間に気候変動による被害を受けることを懸念しているかとの質問に対し、「多少」または「非常に」懸念していると答えた割合は韓国が88％で最も高かった。このアンケート調査は2月1日から5月26日にかけて、17の先進国の市民1万8850人に対して行われた。

　韓国に次いで割合が高かったのは、高い順にギリシャ（87％）、スペイン（81％）、イタリア（80％）。「非常に」懸念するという回答の割合だけを見ると韓国は45％で、ギリシャ（57％）、スペイン（46％）に続き3番目だった。

　気候変動による個人的被害を最も懸念していないのはスウェーデンの市民だった。「全く」または「あまり」懸念していないとの回答は56％で、懸念しているという回答より多かった。

　同センターが2015年に実施した同じ調査の結果と比較すると、ほとんどの国で「非常に懸念している」の回答率が上がっていた。特にドイツや英国では、2015年の調査ではそれぞれ18％と19％だったが、今回の調査では両国とも37％と2倍ほどに増えた。一方、日本と米国では珍しく懸念の程度が低下していた。「非常に懸念している」が日本では34％から26％へと8ポイント、米国では30％から27％へと3ポイント低下していたのだ。

　世代ごとに見ると、大半の国では老年層より青年層の方が気候変化の被害を懸念していたが、韓国とギリシャは例外的に青年層の懸念の方が相対的に弱かった。韓国では、気候変動に対する個人的被害を懸念する回答は65歳以上では94％だった一方、18～29歳ではそれより15ポイント低い79％にとどまった。17カ国全体で見ると、「懸念している」の回答率は青年層（71％）の方が老年層（52％)より高かった。