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今月26日、ソウルのウェスティン朝鮮ホテルで開かれた2032夏季五輪ソウル・平壌共同誘致共感フォーラムで、朴元淳ソウル市長（中央）やパク・ヤンウ文化体育観光部長官など出席者らが記念撮影を行っている/聯合ニュース

　2018平昌(ピョンチャン)五輪の南北女子アイスホッケー単一チーム構成で満開した南北スポーツ交流は、2019年には低迷期を経験した。昨年6月に南北統一バスケットボールが平壌(ピョンヤン)で開かれ、第18回アジア競技大会（2018ジャカルタ・パレンバン）にカヌー（ドラゴンボート）と女子バスケットボールチームなどで統一旗を持って出場したことを振り返ってみると、今年体感された冷却期は特に深刻だ。

　10月、平壌の金日成(キム・イルソン)競技場で開かれた2022カタールワールドカップアジア2次予選Hグループの第3試合は、観客なしで進められた。生中継はもとより、録画中継すら実現しなかった異常事態を受け、サッカーファンたちは北朝鮮が国際スポーツ交流の基本を破ったと強く反発した。南北政治の煽りを受けるスポーツ交流の脆弱な現状が浮き彫りになった。

　しかし、南北の硬直した局面にもかかわらず、交流の場を作った唯一の領域はほかならぬスポーツだった。6月、インドネシアのジャカルタでは南北など4カ国が参加した男女バレーボール大会が開かれ、現在ロシアのウラジオストクでは南北を含む北東アジア5カ国の都市が出場した国際卓球大会(26～28日)が行われている。サッカー韓国代表の無観客試合の後、平壌で開かれたアジアジュニア重量挙げ選手権大会にも南側選手団が派遣された。

　統一部が今月初め、自治体では初めてソウル市を「対北朝鮮支援事業者」に指定したのは、多様な方式の独自交流の必要性を認識した措置と思われる。北朝鮮との交流に、実業チームなどを保有している京畿道やソウル市など地方政府が積極的に乗り出すのも特徴だ。特に2032ソウル・平壌南北共同五輪招致を宣言したソウル市は26日、文化体育観光部や統一部と共に五輪の共同誘致のためのフォーラムを開催するなど、基礎作業に着手した。

　スポーツの南北懸案は、大韓体育会の2020東京五輪の南北単一チームの推進や、大韓サッカー協会の2023女子ワールドカップ南北共同誘致など、団体別に大きな事案がある。しかし、種目別に五輪予選に単一チームが出場できず、来年の東京五輪では共同入場など象徴的な水準にとどまるものと見られる。女子ワールドカップ招致に向けた議論もまだ本格化していない。ただし、自治体を中心にした南北スポーツ交流事業が、南北間の信頼に向けた実質的な橋渡しの役割を果たしているのは注目に値する。