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需要を増す火葬場//ハンギョレ新聞社

「人は土から生まれて土に返る」というのも、もはや昔話になった。 死亡者火葬率が着実に増え、葬儀10件のうち8件が火葬で行われていることが調査の結果わかった。 家族構造の変化と火葬に対する社会的認識の改善、土葬空間の不足などがあいまった結果と見られる。

　保健福祉部は2013年度の全国火葬率が前年度(74.0％)より2.9％高まった76.9％と集計されたと20日発表した。 これは20年前の1993年度火葬率(19.1％)より4倍以上増えた歴代最高値だ。 火葬率は2005年に52.6％を記録し初めて土葬率を上回り、以後も毎年3％内外増加している。

　昨年の火葬率統計を具体的に見ると、全国17の広域自治団体のうち最も高い火葬率を記録したのは釜山(プサン)だ。 釜山の火葬率は89.2％で、全国で最も低い忠清南道(59.3％)より29.9％も高かった。 釜山と仁川（インチョン）(87.8％)、蔚山(ウルサン)(84.4％)、ソウル(84.2％)など、大都市地域の火葬率が全国平均より高く、忠清南道(59.3％)と済州(チェジュ)(59.9％)、全羅南道(60.8％)、忠清北道(63.2％)などでは低かった。

　火葬率は年齢別にも明確に分かれている。 死亡者の年齢が若いほど火葬を選択する率が高かった。 20代死亡者の葬儀は99.5％が火葬で行われた。 60代未満でも92.5％だった火葬率が、60代以上では72.6％へ大きく下がった。

　火葬率が高まり続けている理由は、家族の分化と個人化、土葬空間の不足、相対的に容易な管理などが挙げられる。 土葬の墓地の管理には、相対的に多くの手がかかるだけに世帯構成員数の減少が火葬率と相関関係を持つと見られる。 統計庁の「2010年人口住宅総調査」の結果によれば、2010年11月基準で1～2人世帯が全世帯(1733万9000世帯)の半数に近い(48.2％)ほどに一般化した反面、4人世帯の比率(22.5％)は1990年(29.5％)より大幅に減った。 さらに韓国葬儀文化振興院の2013年葬儀文化実態調査で火葬を選択した回答者の相当数は「管理の容易さ」(35.8％)と「手軽な手続き」(12.4％)などを火葬選択の理由に挙げた。 福祉部関係者は「時代の変化とともに火葬に対する国民の拒否感が大幅に消えて、火葬率が増加を続けている」と話した。