韓国で市販食用油・ポップコーンなどに遺伝子組み換え食品が使われていたことが確認された。市民団体は遺伝子組み換え食品に関する表示制度の強化を要求して立ち上がった。
経済正義実践市民連合（経実連）や消費者市民の会など21の市民団体で構成された「MOP7韓国市民ネットワーク」は、25社の主要食品製造業者に対し、遺伝子組み換え(GMO)大豆・とうもろこしの使用有無を質問した結果、食用油、ポップコーン、健康機能食品の一部製品で遺伝子組み換え食品が使われていたことが確認されたと3日明らかにした。同ネットワークは先月13日、CJ第一製糖、農心ケロッグ、思潮ヘピョなどに遺伝子組み換え食品の使用有無を明らかにしてほしいと要請したが、ジンユワン、韓美洋行など11社だけが使用有無を公開し、CJ第一製糖、大象、思潮ヘピョ、ロッテ製菓、サンリプ食品、オットゥギなど14社は使用有無を公開しなかった。
遺伝子組み換えの豆・とうもろこしの使用有無を公開した11の業者の回答を総合すれば、ジンユワンで製造した「キューワンきれいな食用油」「ホームプラス良い商品食用油」など10製品はベトナム産の遺伝子組み換え大豆やアメリカ・ロシア・セルビア産の遺伝子組み換えとうもろこしと一般とうもろこしを混ぜて使用していた。ジェイエヌイー(JNE)で製造しロッテマートなどで販売されているポップコーンなど9製品には。レシチン形態でドイツ産の遺伝子組み換え大豆を使っていた。韓美洋行で作る「ルテイン9プラス」「目に良いアングクルテイン」など健康食品４製品にもレシチンなどの形態で米国産の遺伝子組み換え豆が使われていた。
MOP7韓国市民ネットワークは今年6月から市販中の食用油・醤油類など6品目409種の製品原材料表示現況を調査した結果、遺伝子組み換え食品の含有有無が表示されていたのは一つの製品だけだったと明らかにしたことがある。
該当企業らが法を犯したわけではない。 食品医薬品安全処の遺伝子組み換え食品関連表示制度によれば、食用油・醤油類など加工後に遺伝子組み換え蛋白質・DNAが残っていなければ、遺伝子組み換え食品を使ったとしても表示義務対象から除外されている。 加工後にこれらの成分が残っていないため検証できないという理由だ。
MOP7韓国市民ネットワークは、遺伝子組み換え食品に対する安全性論議が続いている中で、粗末な表示制度のために消費者の選択権が阻害されていると指摘する。2013年に食用として輸入された遺伝子組み換えとうもろこしは92万トン(全輸入量の約50％)、遺伝子組み換え大豆は73万トン(全輸入量の約75％)に達している状況で、ポップコーン・食用油など最終製品には遺伝子組み換え食品の使用有無が表示されていないため消費者の不安が高まっているということだ。
経実連消費者正義センターのパク・ジホ幹事は「今回の質問でCJ第一製糖や大象など市場占有率が高い大企業はほとんど情報を公開しなかった。 該当製品の遺伝子組み換え食品含有有無を直接検査する計画もある」と明らかにした。
訳J.S(1443字)
