実際の自身の業務処理能力に比べて容易な仕事をしていると考える韓国の成人の比率が、経済協力開発機構(OECD)加入国平均より高いことが調査の結果分かった。 10人中2.1人は自身の学歴が現職種で要求する学力水準より高いと評価した。
OECDはこのような内容の‘2013年国際成人力量調査結果’を8日出した。 韓国をはじめ米国、日本、ドイツ、英国など24の加入国の青壮年(16～65才)15万7000人を対象に社会生活で必要な核心的情報処理能力である言語能力(文書化された文で疎通する能力)と理数能力、コンピュータを利用した問題解決能力などを調査した結果だ。
調査の結果、自らの理数能力が‘能力過剰’と評価した韓国人は13.1%で、OECD平均である10.0%より高かった。 言語能力の‘能力過剰’は10.7%でOECD平均10.3%より多少高く現れた。
客観的に調査した韓国人の言語能力は273点(500点満点)で、加入国の平均値と同等であり、理数能力は263点で平均値より6点低かった。 コンピュータ基盤問題解決力は30.4%が上位水準(4段階の内で3～4段階)で、平均(34%)に達し得なかった。 ただし16～24才の青年層だけで調べれば、言語能力は4位(日本、フィンランド、オランダに次ぐ)、理数能力5位(オランダ、フィンランド、日本、ベルギーに次ぐ)、コンピュータ解決力1位に急上昇した。 雇用労働部は「韓国は年齢間偏差が最も激しい国」と分析した。
韓国は男女間の力量差もOECD加入国に比べて大きい方だ。 言語能力は男性275.7点、女性269.4点で6.3点の差があったが、これはOECD参加国平均格差1.9点の3倍を軽く越える。 女性の言語能力点数が男性より高い国家は、ポーランド、フィンランド、エストニア、スロバキア、フランス、イタリアだけだった。 ただし数理部門の男女間力量差は10.3点で平均格差(11.6点)より小さかった。
今回の調査はOECDが人的資源の核心力量が各社会にどの程度分布しているかを把握するために、2011～2012年に24ヶ国の居住者を対象に直接質問・試験評価してなされた。 国内では統計庁が標本6700人余りを対象に調査した。
イム・インテク記者 imit＠hani.co.kr
訳J.S(1062字)
