世界で6%減少したのに、西太平洋では31%増加
世界保健機関（WHO）が18日（現地時間）、世界で新型コロナウイルス感染症の患者が1週間で24%減少し、死者も6%減少したが、アジアだけは特に死者が大幅に増えたと発表した。アジアでは韓国と日本の死者数が特に多かった。
AP通信などの報道によると、WHOは先週、世界の新型コロナの新規感染者が540万人報告され、死者は1万5千人水準だったと発表した。死者の数は全世界のほとんどの地域で安定的な傾向を示したが、西太平洋地域と東南アジア地域ではそれぞれ1週間で死者が31%と12%増加した。
国別では日本と韓国の死者が多かった。WHOの集計を基準に、ここ7日間の新型コロナによる死者は、日本が1632人で、米国（1632人）に次いで2番目に多かった。韓国の死者数は372人と報告された。国際統計サイト「アワー・ワールド・イン・データ」の集計基準で、17日現在1週間の平均一日死者数は、米国が460.71人で最も多く、日本は232.14人だった。韓国は53.14人で、世界で14番目に多かった。
WHOのテドロス・アダノム事務局長は17日、記者会見を開き、この1カ月で世界での新型コロナによる死者が35%も増えたと発表した。また「感染を防ぎ命を救える手段があるにもかかわらず、最近1週間で死者が1万5千人発生しており、このような事態は容認されない」と嘆いた。さらに、世界各国から送られる新型コロナウイルス分析資料が1週間で90%も減り、科学者が変異の様相を追跡することが困難になっていると指摘した。テドロス局長は「ワクチンをまだ接種していないならすぐに接種し、追加接種が必要な人も再びワクチンを接種すべきだ」と呼びかけた。
WHOのワクチン専門家集団は18日、高齢者など高危険群に2回目の追加接種（4回目）を勧告した。専門家集団を率いるヨアキム・ホムバッハ博士は、専門家らが一般人を対象にした広範な追加ワクチン接種やオミクロン株に合わせたワクチンの接種を勧告するかどうかはまだ決まっていないと述べた。
一方、英国のオックスフォード大学の研究チームが世界125万人の健康記録を分析した結果、新型コロナに感染してから2年間で認知症など精神関連疾患のリスクが高まることが分かったと、「フィナンシャル・タイムズ」が報じた。研究チームは学術誌「ランセット精神医学」に発表した論文で、65歳以上の感染者の4.5%が、ウイルスに感染してから2年間で認知症の症状が現れ、非感染者（3.3%）より認知症のリスクが高かったと明らかにした。18～64歳の脳関連の長期後遺症としては、健忘症や集中力不足などの認知欠損が最も多かったと研究チームは指摘した。研究を率いたオックスフォード大学精神医学科のポール・ハリソン教授は「脳関連疾患が津波のように増加するわけではないが、この結果は新型コロナと神経疾患の関連を示す点で、重要な意味がある」と述べた。
訳H.J
