ドナルド・トランプ米大統領が17日(現地時間)、歴史的な朝米首脳会談の場所として「5カ所を考慮している」と明らかにし、会談の場所がどこになるかに再び関心が集中している。
トランプ大統領はこの日、記者団が会談の場所に米国は含まれるのかと尋ねると「それはない」と否定したが、具体的な言及は避けた。ところが、韓国内外のマスコミ報道によれば、概して平壌(ピョンヤン)や板門店(パンムンジョム)など朝鮮半島紛争の象徴地と北欧やスイス、モンゴルなど比較的中立国のイメージが強い地域が議論されている。
平壌は米国の立場から見れば、長期にわたる敵国の心臓のような所だ。北朝鮮核の解決と関連した確実な成果が担保されない限り、現職大統領の訪問は負担が大きいと言える。しかし、平壌は2000年にビル・クリントン大統領が訪問しようとした所でもある。また予想できない“サプライズショー”で虚を突くトランプ大統領のスタイルから見て、電撃的な平壌訪問の可能性も完全には排除できない。
板門店は朝鮮半島冷戦の象徴という点で有力候補として議論される。徹底的に統制された空間である点も長所だ。ニューヨークタイムズは先月10日、ホワイトハウスが首脳会談の場所と会談支援体系について熟考に入ったとし、「最も確実な場所は板門店」という国務部当局者の言及を伝えたことがある。
北欧のスウェーデンやスイス、モンゴルは比較的中立的な地域という点で、北朝鮮と米国が合意できる場所だ。スウェーデンは平壌に大使館を置き、米国の領事業務を代行してきた。先月にはリ・ヨンホ外相がスウェーデンを訪れ、マルゴット・ヴァルストローム外相と会談して注目された。スイスは永世中立国として各種国際行事の常連開催地の役割を果たしてきたし、モンゴルは距離的に北朝鮮と近く、金正恩(キム・ジョンウン)国務委員長が汽車で旅行できる場所だ。モンゴルは2012年に国連を通じて「非核地帯」として認められたことがある。
しかし意外な場所が選ばれる可能性もある。ブルームバーグは18日、匿名の関係者の話を引用して「北京、平壌、ソウル、板門店は考慮していない。ジュネーブや東南アジアが議論されている」と伝え、ワシントンポストは同日、米国当局者の話を引用して「韓国は除き東南アジアを含むアジアとヨーロッパを検討している」と報道した。