「大陸浪人」という言葉に初めて遭遇したのは、明成(ミョンソン)皇后暗殺事件に対する古典といえる角田房子の『閔妃暗殺』という本を通じてだ。この本で、日本陸軍少佐出身の岡本柳之助(1852～1912)という謎めいた人物は、民間人の身分で日本政府が背後で主導した明成皇后暗殺(1895年)の主導的役割を担う。このように明確な公的地位もなく朝鮮半島、満州、中国を往来して日本の大陸侵略のために活動した者を「大陸浪人」と呼ぶ。
彼らが初めから明確な目的意識を持って動いたわけではない。しかし、彼らは結局日本の国益を貫徹するために朝鮮の内政に干渉し、その過程で一国の王妃を殺害し、結局朝鮮を強制併合する一助となる。
解放以後にも日本は自国の利害により韓国の国家利益を規定した後、多様な公式・非公式的ルートを通じて多くの干渉と圧迫を加えてきた。日本と韓国軍事政権の間の黒幕として活動したのが児玉誉士夫、瀬島龍三のような日本の右翼人士だった。特に後に伊藤忠商事の会長職にまで上がることになる瀬島は、公職者ではなかったが、全斗煥(チョン・ドファン)時代に韓国軍事政権と日本政府を連結する後援者の役割を果した。
瀬島は光州(クァンジュ)虐殺で沸き立った韓国の世論を収拾するための方策として、全斗煥元大統領にはソウルオリンピック誘致、盧泰愚(ノ・テウ)元大統領には保守大連合を通した内閣制改憲などを助言したと伝えられる。日本の右翼が韓国の軍事政権を支援した理由は一つであった。冷戦時期に共産勢力に対抗し日本を守る強固な防波堤として韓国を活用する必要があったためだった。
10日、朴槿恵(パク・クネ)前大統領の罷免決定に対する日本マスコミの報道態度もこれと似ている。日本の保守を代弁する読売新聞は12日、朴前大統領の罷免を確定した憲法裁判所決定に対して「憲法裁判所が大統領罷免を要求する国民の声におもねって権力を行使したのなら行きすぎだろう」と主張した。それと共に、韓米日3角同盟深化、THAAD配備決定維持、12・28合意尊重を要求した。日本の口に合うように韓国の国家利益を規定した後、干渉して、入れ知恵して、罷免決定が下されると癇癪を起こすような態度だ。
安倍晋三政権は彼らの支援を背景に韓国の新しい政権が朴槿恵政権の外交・安保政策を修正しようとすれば、多様な報復措置を次々と与えると予想される。日本マスコミの「大陸浪人」のような報道を見て、韓日関係の本質は100余年前と全く変わっていないことを改めて痛感する。
訳J.S(1207字)
