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ハイパーチューブシステムの概念図＝国土交通部提供//ハンギョレ新聞社

　ソウルから釜山まで20分以内で着く次世代超高速陸上交通「ハイパーチューブ」の主要技術開発が本格的に始まる。

　韓国国土交通部は9日、ハイパーチューブの高速性能を実現する磁気浮上・推進技術の開発に着手すると明らかにした。韓国鉄道技術研究院（鉄道研）が主管研究機関として参加する。

　ハイパーチューブは、真空に近い「中真空」（気圧0.001～0.01水準）状態のチューブ内で磁力で列車を浮かせ、列車と線路の間の電磁力で車両を強く押し出し、最高時速1200キロメートル以上で走らせる移動手段だ。

　最高速度で休まず走れば、ソウルから釜山まではわずか16分15秒。出発・到着の前後に速度を下げなければならない点を考慮しても20分余りで、飛行機による移動時間の3分の1、KTXによる移動時間（無停車基準）の7分の1程度だ。

　ハイパーチューブはさらに、太陽光エネルギーで電力の供給を受けることができ、環境にやさしく、気象にもあまり影響を受けない未来型交通システムとして挙げられる。国土交通部と鉄道研究院はハイパーチューブ専用線路、超伝導電磁石システム、走行制御技術、車体設計・製作の4つの細部技術を開発し、車両の浮上・推進を検証する計画だ。

　内実ある事業推進のために細部技術の分野別に民間専門家が参加する「ハイパーチューブ主要技術開発事業推進タスクフォース（TF）」を共に運営し、周期的に研究開発成果を点検する予定だ。TF委員長は国土部鉄道局長が務める。国土交通部は磁気浮上・推進技術の開発を2027年まで進める計画だ。事業費は今年の36億8千万ウォン（約3.6億円）を含め、3年間で計127億ウォン（約12.5億円）を投入する。国土部は今回の技術開発を通じて、ハイパーチューブ技術開発およびテストベッド造成事業の予備妥当性調査に再挑戦し、超格差技術の具現と商用化に拍車をかける方針だ。

　ハイパーチューブは2009年に鉄道研が世界で初めて研究を始め、2020年にハイパーチューブ縮小模型試験を通じて中真空状態で時速1019キロメートルの走行に成功している。ただし、全羅北道のセマングムにハイパーチューブ総合試験センターを建てる事業は、主要技術開発の先行研究が不十分であることなどの理由で2022～2023年に2回予備妥当性調査の敷居を越えることができなかった。

　国土部のユン・ジンファン鉄道局長は「今回の研究開発は『線路上の飛行機』であるハイパーチューブ技術の第一歩として大きな意味がある事業」だとし「地域均衡発展と人口絶壁による地方消滅危機の解消に貢献するだろう」と明らかにした。