韓国の食料品の物価上昇率が2月基準で7%に肉迫し、主要先進国の平均上昇率を約2年ぶりに再び追い越した。トルコ、アイスランドに次いで3番目に食料品物価上昇率が高かった。
21日に経済協力開発機構(OECD)が集計した資料によれば、2月の韓国の「食料品およびノンアルコール飲料」物価は1年前と比べて6.95%上昇した。OECDの平均上昇率(5.32%)を大きく上回った。韓国の食料品物価上昇率がOECD平均を超えたのは、ロシアのウクライナ侵攻直前の2021年11月以降、2年3カ月ぶりだ。
最近の韓国の食料品物価上昇は、他のOECD加盟国と比べかなりはやく進んでいる。2月基準で韓国の食料品・ノンアルコール飲料の物価上昇率は、統計が集計された35の加盟国の中でトルコ(71.12%)、アイスランド(7.52%)に次いで3番目に高い。
世界の食料品・ノンアルコール飲料の物価は2022年2月のロシアによるウクライナ侵攻前後に急上昇した。両国とも主要小麦輸出国で、2021年まで5%台を下回っていたOECDの食料品物価の平均上昇率は2022年11月に16.19%まで急騰した。同じ期間に韓国の食品物価も5~7%を上下し高い水準を示した。
しかし、OECDの食料品物価上昇率は、昨年7月(9.52%)以降は下がり続け、今年2月はロシア・ウクライナ戦争直前の水準(5%台)まで下がった。一方、韓国の食料品物価上昇率は昨年7月に3.81%まで下がったが、その後再び反騰し5~7%台に復帰し、結局2月にOECD平均を超えた。
韓国の食料品物価はリンゴ・梨・野菜などの生鮮食品が引き上げた。生鮮野菜・果物など季節および気象条件により価格変動が大きい55品目で作成される生鮮食品物価指数は、3月に前年同期比19.5%も跳ね上がった。特に、リンゴは88.2%上昇し、統計作成が始まった1980年1月以降で上昇幅が最も大きかった。
そのうえ、物価に直接影響を与える対外変数が最近の物価上昇をさらに押し上げている。最近のイスラエルとイランの武力衝突後に拡大した国際原油価格の不確実性に加え、1ドル1300ウォン台後半を維持しているウォン相場も物価を刺激している。下半期には物価が安定化するという韓国政府の見通しに対する懐疑論が高まっているのもそのためだ。韓国政府は今年の物価上昇率が年平均2.6%に収斂するという従来の見通しを依然として維持している。