個別オンラインモールを基にした韓国国内ブランドの国外進出が活発になっている。アマゾンやイーベイなどの大手オンライン取引会社を通さず、自社モールで消費者と直接取引する「D2C(Direct to Customer)」戦略を取る企業が増えているという話だ。
26日、国内シェア1位(63%)のオンラインショッピングモール構築プラットフォーム「カフェ24」の資料によると、昨年カフェ24を活用したオンラインモールの国外売上高は2240億ウォン(約211億円)で、2019年(1513億ウォン)より47.8%増えた。今年上半期の売上規模も1491億ウォン(約140億円)で、昨年上半期(965億ウォン)より54.5%成長した。
これは同期間中に統計庁が集計した国内全体のオンライン国外販売額の数値とはずいぶん違う。昨年の免税店を除いたオンライン国外販売額は9745億ウォン(約918億円)で、1年前より24.2%増加したが、今年上半期基準では4456億ウォン(約420億円)で、昨年同期(4654億ウォン)より小幅減少した。上半期の数値だけを見ると、全体のオンライン国外販売額は足踏み状態の中、カフェ24を活用した自社モール販売の割合が昨年の20.7%から今年は33.5%へと大きく増えた。
自社モールを前面に出したグローバル進出は、小商工人から中小企業、大企業まで、企業規模を問わず多様な分野で起きている。特に、自社オンラインモールは、巨大プラットフォームに入店した際に支払う手数料を節約できる上、企業が独自に顧客の詳しい購買データも確保できるというメリットがある。カフェ24の関係者は「海外の消費者がショッピングモールで韓国ブランドを注文する際、商品を送る地域が韓国なのかどうかを問い合わせる場合も多い」とし、オンラインでの直接販売の人気の背景を説明した。
SMエンターテインメントは、D2C戦略を駆使している代表企業の一つだ。2019年にオープンした「SMTOWN & STORE」は、グローバルKポップファンが訪れる韓流ショッピングモールとして定着した。SM所属アイドルのアルバムやグラビア、グッズなどを全世界のファンが同じショッピングモールで注文する。SM側はオンライン上の売上の正確な規模を公表していないが、今年第1四半期の実績企業説明会で「グッズ、グラビアなどその他の売上が49.3%成長した」と明らかにした。
バルンソン(Barunson)が運営するビューティープラットフォーム「JOLSE.COM」は、海外市場だけを狙って作ったショッピングモールだ。100カ国以上の国から注文が入る。ペク・ジョンインJOLSE代表は本紙との電話インタビューで、「初期にはアマゾン、イーベイなどに出店して商品を販売したが、JOLSE.COMで購入する場合、より多くの特典を提供するなど、顧客を自社モールに誘導しようと努力した」と述べた。JOLSE.COMの利用者の再購入率は70%を超え、今年、彼らの平均購入額は75ドルで、昨年より20ドル増えたという。それだけロイヤリティのある顧客が多く、購買額も増えているという意味だ。ペク代表は、今年の年間売り上げ増加率が昨年(11%)より高い15%に達すると期待している。
従業員がわずか2人の小商工人の中でも、「うまく作られたショッピングモール」でグローバルな成果を収めているケースもある。2016年に創業したDPRIQUEは、国内のオンラインモールだけを運営していたが、2018年ごろ英語バージョンのオンラインモールを発売して以来、海外バイヤーとの契約が相次いで成立した。昨年は日本の有名オンラインセレクトショップ「60%(シックスティパーセント)」に出店することに成功した。チョン・ジェハンDPRIQUE代表は本紙との電話インタビューで「オンラインモールが『基本の窓口』になり、海外売り上げの発生と共に、関連するプラットフォームへの入店などの機会が増えている」と述べた。