サムスン電子が昨年、半導体分野で初めて売上高世界1位の企業になったという予備調査結果が出た。SKハイニックスも世界3位に上がったと調査された。しかし、調査業者は来年はメモリー半導体価格が下落して、サムスンの1位が「砂上の楼閣」でありうると憂慮した。
米国の情報技術(IT)専門調査会社であるガートナーは5日、「2017年、サムスン電子が1992年から1位を守ってきたインテルを押し出し、1位を奪還した」と明らかにした。ガートナーの調査によれば、サムスン電子は612億ドルで全世界の半導体売上額の14.6%を占めた。前年度の売上額401億ドルより52.6%増加した。インテルは577億ドル、13.8%で2位だった。ハイニックスは263億ドルで全体の6.3%を占め、昨年の4位から3位に上がった。前年度の売上(147億ドル)に対して79%増加した。インテルは1992年から半導体分野売上高1位企業の席を守ってきたが、24年目にサムスンに逆転された。
サムスンとハイニックスの善戦は、昨年のメモリー半導体の価格上昇によるものだ。ガートナーは、昨年全世界の半導体売上総額が前年より22.2%増加した4197億ドルに達したが、これは半導体市場の3分の1近くを占めるメモリー半導体の売上高が供給不足のせいで64%も増加した結果だと分析した。ガートナーのアンドリュー・ノーウッド副社長は「メモリー半導体分野は、2017年の全半導体売上成長の3分の2以上を占め、半導体分野の最大領域になった」と話した。
半導体は、情報を保存するメモリー半導体と、演算・制御など特定機能をするシステム半導体に分かれる。サムスン電子とハイニックスはNAND・DRAMなどメモリー半導体分野で世界1,2位を争い、インテルとクァルコムは中央処理装置(CPU)、通信半導体などシステム半導体分野の強者だ。
ガートナーは、サムスンの1位は長くは続かないかもしれないと見通した。中国の浮上と、これによるメモリー半導体価格の下落が憂慮されるということだ。ノーウッド副社長は「サムスンの1位奪還は、メモリー半導体バージョンの砂上の楼閣」とし、「中国が自国のメモリー半導体生産能力拡大を試みていて、メモリー半導体の価格は今年のNANDフラッシュから始まり、来年にはDRAMまで徐々に下がると見る。その場合、サムスンは現在の売上増加の相当部分を失うことになるだろう」と話した。
これに先立つ昨年11月末、米国の投資銀行であるモーガン・スタンレーも「NANDフラッシュの価格下落速度が思った以上に速く進み、DRAMは来年第1四半期まで好況が持続するだろう」とし、半導体業界の状況が頂点に達したという報告書を出したことがある。当時サムスン電子とSKハイニックスの株価は、一日で3~4%下落した。