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崖っぷちの韓国経済//ハンギョレ新聞社

　景気低迷の長期化に伴い、30大グループの系列会社の3分の1が経営悪化の兆候を示していることが分かった。

　「財閥ドットコム」が12日、2015事業年度基準の国内30大企業集団（公企業を除く）傘下1042社の系列会社（金融機関を除く）の財務状況を分析した結果、インタレスト・カバレッジ・レシオ(interest coverage ratio)が1倍未満か、営業損失を記録した企業が351社になり、全体の33.7％を占めた。インタレスト・カバレッジ・レシオは営業利益を金融費用で割った値で、1未満の場合は営業利益で利子も払えない状況にある。

　また、完全な資本欠損の状態にある80社を含め、負債比率が200％を超える財務危機を迎えた企業も311社の29.8％に達した。

　グループ単位で見ても事情は同じだ。インタレスト・カバレッジ・レシオが1倍未満であるか、営業損失を出した系列会社の割合が30％を超えるグループは、サムスン、ロッテ、ポスコ、韓火、韓進、斗山、現代重工業、新世界、CJ、プヨン、LS、ヨンプン、ハリム、KCC 、暁星など22グループに達した。

　また、負債比率200％を超える系列会社の割合が30％を超えるグループも、ロッテ、韓火、韓進、新世界など半分近くの14になった。特に、経営不良で構造調整の最優先対象とされた大宇造船海洋の負債比率は3914.0％で最も高く、続いて現代グループが490.1％、韓進グループが475.5％、錦湖アシアナグループが355.9％、大宇建設が244.1％で、その後を続いた。

　インタレスト・カバレッジ・レシオが1倍未満であるか、営業損失を記録した系列会社と負債比率200％を超える系列会社の割合がすべて30％を超えるグループは、ロッテ、韓火、韓進、新世界、CJ、プヨン、大宇造船、OCI）、暁星、大宇建設、ハリム、KCCの12グループで3分の1を超えた。

　長期の景気低迷に伴う企業の業績不振で、これまで韓国経済の成長をけん引してきた30大グループにも財務状態不良の兆候が深刻化していることを示している。

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