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KOSPIが取引中に史上初めて5019.54を記録した22日、ソウル中区のウリィ銀行本店ディーリングルームで、ディーラーたちが5000突破を祝っている/聯合ニュース

　KOSPI5000時代を迎えた中、個人投資家の「ピットゥ」（借金して投資）規模が29兆ウォンを超えて史上最大値を記録した。上昇の流れから疎外されるのではないかという不安心理で買いが増えた結果だと分析される。

　22日の金融投資協会の話によると、21日の信用取引の融資残高は29兆821億ウォン（約3兆2200億円）。前日に29兆586億ウォンを記録して史上初めて29兆ウォンを超えていたが、一日でさらに増えた。信用取引融資残高は投資家が証券会社から資金を借りて株を買い、その後まだ返済していない金額で、個人投資家の借入投資の規模を推し量る代表的な指標だ。

　6カ月前の昨年8月までは信用取引融資残高は21兆ウォン台だったが、証券市場の好況の中で増え続けた。KOSPIが史上初めて4000を突破した昨年10月27日には24兆8000億ウォンを記録し、12月5日には初めて27兆ウォンを超えた。その後もわずか1カ月後の今月8日に28兆ウォンを突破したのに続き、さらにわずか10日あまりで29兆ウォンを超えた。KOSPI5000突破に対する期待が高まり、個人投資家が借金をして積極的に投資しているのだ。

　とりわけ借入投資が集中しているのは、KOSPIの上昇をけん引してきた大型株だ。今月20日までのSKハイニックスの信用残高は前月に比べて3251億ウォン、サムスン電子は1386億ウォンの純増で、最も大きな増加を示した。信用残高はサムスン電子が1兆8584億ウォン（約2010億円）、SKハイニックスが1兆3069億ウォン（約1410億円）。近ごろの強気で時価総額3位となった現代自動車も信用残高は4079億ウォン（約441億円）で、今月だけで1240億ウォン増えた。

　懸念の声も強まっている。信用買いは株価が一定水準以上下落すると、反対売買（強制清算）につながりうるからだ。短期間に指数が急騰したため、KOSPIが調整局面に入った場合、大規模な反対売買で売りが一気に行われ、下落幅を拡大させて投資家の損失を大きくするリスクとして作用する可能性がある。

　資本市場研究院のイ・ヒョソプ博士は「信用取引の規模が過度に膨らんでいる中で株価が急落すると、信用取引が反対売買で一気に清算され、さらなる株価下落を招く恐れがある」として、「株価が短期間で再び上昇に転じなかったり横ばいになったりした場合も、高利子が負担となり、投資家の損失が大きく拡大する恐れがある」と語った。